最新記事

4K

超高画質の4K市場、2020年に1000億ドル超え--米調査会社予測

次世代BDプレーヤーが年内発売見込みも、主力はやはりテレビか

2015年9月2日（水）17時20分
高森郁哉（翻訳者、ライター）

普及する？　4K市場は急速に成長すると予測された Fabrizio Bensch-REUTERS

　米調査会社のマーケッツ・アンド・マーケッツ（M&M）は、4K解像度の映像関連製品の市場、いわゆる4K市場が、2014年の182億ドルから2020年には1021億ドルへと急速に成長するとの予測を発表した。対象となっている製品は、テレビ、モニター、デジタルサイネージ、セットトップボックス、スマートフォン、タブレット、ノートPC、プロジェクター、カメラ、ブルーレイプレーヤー。レポートの要点をまとめて紹介した4k.comの記事によると、2015年から2020年までの年平均成長率は21％以上となり、ハイペースでの市場拡大が見込まれるという。
　
　同レポートで扱った4K解像度には、「真の4K」である4096×2160ピクセルと、若干画素数が減るUltra HD（ウルトラHD、3840×2160ピクセル）の両方が含まれる。

　ウルトラHDに関しては、業界団体のブルーレイディスクアソシエーション（BDA）が、規格策定されたウルトラHDブルーレイ（UHD BD）のライセンス提供を8月24日に開始。BDAに加盟するパナソニック、ソニー、パイオニア、LG、サムスンのうち数社がUHD BDプレーヤーを年末商戦に間に合うよう発売すると見られ、今週4日ベルリンで開幕する国際見本市「IFA 2015」ではいくつか実機が初披露されるはず、とWhat HiFi?などが予想している。ただし、プレーヤーの発売に合わせてどの程度UHD BDのタイトルがリリースされるかにもよるが、アーリーアダプターは一部の高画質マニアにとどまり、本格的な普及は（少なくとも日本では）、レコーダーが発売されて4K放送が録画できるようになってからではないだろうか。

　なお、9月1日夜に日本向けサービスが始まったネットフリックスでも、最上位の視聴プラン（月額1450円・税別）で4Kのコンテンツを楽しめる。ウェブのインターフェースでは4Kのメニューが見当たらないが、カスタマーサービスによると、キーワード検索で「4K」を入力して表示される13タイトル（「デアデビル」「マルコポーロ」など）が4K対応コンテンツだとのこと。

　4Kコンテンツの提供形態も4K映像製品も多様化していくが、M&Mの予想では、2020年の4K市場における主力は依然としてテレビで、1021億ドルのうち49％を4Kテレビが占めるという。

　4k.comの記事は、「数年後には4Kが高精細映像の最有力の規格になる」との希望的観測で締めくくられている。とはいえ、3DのテレビおよびBDコンテンツがかつて業界が期待したほどには普及してこなかった前例もあるし、今後ますます増えるであろうスマートフォンでの視聴だと、画面が小さく4Kの超高画質が生かされないことからも、4K製品へのシフトはもう少し時間がかかりそうな気がする。


[執筆者]
高森郁哉
米国遊学と海外出張の経験から英日翻訳者に。ITニュースサイトでのコラム執筆を機にライター業も。主な関心対象は映画、音楽、環境、エネルギー。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシアの核ミサイル部隊、シベリアで演習実施
2026.04.02

ワールド

インドネシア、株式市場改革が完了　ＭＳＣＩの指摘に
2026.04.02

ワールド

独連邦債利回り、4日ぶり上昇　中東緊張緩和への期待
2026.04.02

ワールド

ホルムズ対応の有志国協議、日本も参加へ　2日夜に初
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中