最新記事

ファストフード

不景気をぶっ飛ばす新発想タコス

売上高でKFCもマクドナルドも抜いたタコベルが示す雇用創出への処方箋

2013年4月9日(火)15時06分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

若者に人気 スナック菓子のドリトスを皮に使ったタコスは1日に100万個も売れた Fred Prouser-Reuters

 ここ1年ほどアナリストは、米雇用が伸び悩む元凶として、財政の崖や歳出の強制削減といった政治的要因を挙げてきた。だが雇用市場を活性化させたのは別の要因──より強力で、よりうまみのある要因が働いたようだ。
 
 それはドリトス・ロコス・タコス。スナック菓子の定番「ドリトス」のナチョチーズ味で作ったパリパリの皮にミンチ肉と野菜を詰めた新発想のタコスだ。米ファストフードチェーン、タコベルが昨年発売したヒット商品で年間3億7500万個、1日にざっと100万個が売れた。

 おかげでタコベルは売り上げを驚異的に伸ばし、伸び率ではケンタッキー・フライドチキン(KFC)とピザハットばかりか、マクドナルドまで上回った。「タコベル創業以来、最も当たった新製品だ」と、グレッグ・クリードCEOは言う。昨年の既存店の売上高は8%増え、人員も1万5000人増強した。

 小さなタコスが雇用創出に大きく貢献したわけだ。気をよくしたタコベルは先月、第2弾としてドリトスの別フレーバーを使ったクールランチ・ドリトス・ロコス・タコスを発売した。

 タコベルの成功が物語るのは、慢性的な金欠病にあえぐアメリカ人消費者も革新的な新製品には飛び付くという事実だ。それにしても、ヘルシーなグルメ料理が求められる時代に、タコベルはなぜ成功したのだろう。

 クリードによると、中心的な客層である若者、それも主に男性に的を絞った戦略が奏功した。彼らは手っ取り早いエネルギー源として安いファストフードをぱくつく。

 スナック菓子メーカーのフリトレー社との提携も成長を支えている。フリトレーの人気商品ドリトスを使ったタコスは「わが社の専売特許だ」と、クリードは胸を張る。「おかげで今後10年間に、国内だけで2000店舗増やせる見込みだ」

「人に優しい企業」が売り

 アメリカ国内での拡大にこだわるのも、タコベル独自の戦略だ。マクドナルドは売り上げの約3分の2を国外で稼いでいる。KFCとピザハットのチェーン店も国外が大半で、中国だけで何千店舗も展開している。

 それに比べてタコベルの国外店舗は約280しかなく、それもカナダが大半だ。タコスの本場メキシコには1店舗もなく、インドでもわずか3店舗。もともとKFCやピザハットに比べ小規模資本であることと、タコスは外国の消費者にあまりなじみがないことが国内志向の背景にある。

 加えて、短期間に国外進出を進めると、食材の品質などで問題が起きかねない。KFCは中国産鶏肉の安全性問題で打撃を受けた。ヨーロッパで牛肉として売られていた食肉に馬肉が混入していた問題では、タコベルもイギリスで販売した一部商品への混入を認め、謝罪した。

 問題はそれだけではない。ファストフードチェーンは労働集約型の産業だ。オバマ政権は医療保険制度を改革し、最低賃金の引き上げも目指している。人件費の膨張が経営を圧迫する心配はないのか。「新医療保険制度の導入は14年だ。既に系列店スタッフの保険加入コストはほぼ把握できている」と、クリードは言う。

 福利厚生の充実はブランドイメージの向上にもつながると、クリードは考えている。「顧客は商品の品質だけではなく、人に優しい会社かどうかで企業を評価する」

 グルメ志向が高まるなか、商品の味以上に従業員の待遇をアピールするタコベル。長期的に見れば、B級グルメチェーンの成功にはそんな戦略も効果的かもしれない。

[2013年4月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高度の緊張、民間信用部門で流動性逼迫のリスクと伊中

ワールド

ロシア、ガソリン輸出を7月末まで禁止 国内供給を優

ワールド

ロシアの核ミサイル部隊、シベリアで演習実施

ワールド

インドネシア、株式市場改革が完了 MSCIの指摘に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中