最新記事

ファストフード

不景気をぶっ飛ばす新発想タコス

売上高でKFCもマクドナルドも抜いたタコベルが示す雇用創出への処方箋

2013年4月9日(火)15時06分
ダニエル・グロス(ビジネス担当)

若者に人気 スナック菓子のドリトスを皮に使ったタコスは1日に100万個も売れた Fred Prouser-Reuters

 ここ1年ほどアナリストは、米雇用が伸び悩む元凶として、財政の崖や歳出の強制削減といった政治的要因を挙げてきた。だが雇用市場を活性化させたのは別の要因──より強力で、よりうまみのある要因が働いたようだ。
 
 それはドリトス・ロコス・タコス。スナック菓子の定番「ドリトス」のナチョチーズ味で作ったパリパリの皮にミンチ肉と野菜を詰めた新発想のタコスだ。米ファストフードチェーン、タコベルが昨年発売したヒット商品で年間3億7500万個、1日にざっと100万個が売れた。

 おかげでタコベルは売り上げを驚異的に伸ばし、伸び率ではケンタッキー・フライドチキン(KFC)とピザハットばかりか、マクドナルドまで上回った。「タコベル創業以来、最も当たった新製品だ」と、グレッグ・クリードCEOは言う。昨年の既存店の売上高は8%増え、人員も1万5000人増強した。

 小さなタコスが雇用創出に大きく貢献したわけだ。気をよくしたタコベルは先月、第2弾としてドリトスの別フレーバーを使ったクールランチ・ドリトス・ロコス・タコスを発売した。

 タコベルの成功が物語るのは、慢性的な金欠病にあえぐアメリカ人消費者も革新的な新製品には飛び付くという事実だ。それにしても、ヘルシーなグルメ料理が求められる時代に、タコベルはなぜ成功したのだろう。

 クリードによると、中心的な客層である若者、それも主に男性に的を絞った戦略が奏功した。彼らは手っ取り早いエネルギー源として安いファストフードをぱくつく。

 スナック菓子メーカーのフリトレー社との提携も成長を支えている。フリトレーの人気商品ドリトスを使ったタコスは「わが社の専売特許だ」と、クリードは胸を張る。「おかげで今後10年間に、国内だけで2000店舗増やせる見込みだ」

「人に優しい企業」が売り

 アメリカ国内での拡大にこだわるのも、タコベル独自の戦略だ。マクドナルドは売り上げの約3分の2を国外で稼いでいる。KFCとピザハットのチェーン店も国外が大半で、中国だけで何千店舗も展開している。

 それに比べてタコベルの国外店舗は約280しかなく、それもカナダが大半だ。タコスの本場メキシコには1店舗もなく、インドでもわずか3店舗。もともとKFCやピザハットに比べ小規模資本であることと、タコスは外国の消費者にあまりなじみがないことが国内志向の背景にある。

 加えて、短期間に国外進出を進めると、食材の品質などで問題が起きかねない。KFCは中国産鶏肉の安全性問題で打撃を受けた。ヨーロッパで牛肉として売られていた食肉に馬肉が混入していた問題では、タコベルもイギリスで販売した一部商品への混入を認め、謝罪した。

 問題はそれだけではない。ファストフードチェーンは労働集約型の産業だ。オバマ政権は医療保険制度を改革し、最低賃金の引き上げも目指している。人件費の膨張が経営を圧迫する心配はないのか。「新医療保険制度の導入は14年だ。既に系列店スタッフの保険加入コストはほぼ把握できている」と、クリードは言う。

 福利厚生の充実はブランドイメージの向上にもつながると、クリードは考えている。「顧客は商品の品質だけではなく、人に優しい会社かどうかで企業を評価する」

 グルメ志向が高まるなか、商品の味以上に従業員の待遇をアピールするタコベル。長期的に見れば、B級グルメチェーンの成功にはそんな戦略も効果的かもしれない。

[2013年4月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

PayPay、米ナスダックに新規上場申請 時価総額

ワールド

トランプ氏、ベネズエラと「並外れた」関係 石油富豪

ワールド

トランプ氏のイラン合意状況整備に期待、軍事行動回避

ワールド

ロシア、米との経済協力分野選定 ウクライナ戦争後見
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 10
    エプスタイン疑惑の深層に横たわる2つの問題
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中