最新記事

世界経済

歴史が語るギリシャ債務危機の波紋

遠い昔、史上初のデフォルトを起こしたのはあの国。歴史は教える。「デフォルトは繰り返し、そして連鎖する」

2011年9月16日（金）15時13分
トーマス・ムチャ

お先真っ暗　パルテノン神殿にたちこめる暗雲は近く訪れる未来を暗示しているのか　Yiorgos Karahalis-Reuters

　簡単なクイズから始めてみよう。

　問題：世界で初めて債務不履行（デフォルト）に陥った国はどこで、それはいつだったか？

ａ）古代ローマ（紀元後２０４年）
b)プロイセン（１６８３年）
c)ギリシャ（紀元前３７７年）
d)中国（１９２９年）

　ヒントを出そう。
「歴史は繰り返される」
「フライドポテトをパンにはさんで食べる国だ」
「パルテノン神殿といえば......」

　もうおわかりだろう。答えはｃ）。古代ギリシャまでさかのぼる。

　オンラインニュース「グローバルポスト」の記者バリー・ニールドはヨーロッパの債務危機についてこう書いている。


　確かに、ギリシャ経済の歴史には汚点がある。紀元前３７７年に世界初のデフォルトに陥り、以来２３８８年間、デフォルトの繰り返しだ。

　ギリシャは（現在も）デフォルト寸前であり、世界経済の足を引っ張っているが、こうした財政破綻劇はギリシャに限ったことではない。


　バリーが指摘するように、財政赤字に苦しんできたのはギリシャだけではない。以下に挙げるのは、過去に同様の運命（デフォルト）をたどった国の一部だ。

・イギリス（１６００年以前に３回）
・フランス（１５５８〜１７８８年の間に８回）
・中国（１９２９年、１９３９年）
・ナイジェリア（１９６０年以降に５回）
・ロシア（１９９８年）
・アルゼンチン（２００１年）

　だが間違ってはいけない。何度も繰り返しているのは、デフォルトが実は大したものではないからではない。

「（過去から）学んだ最初の教訓は、どこかの国がデフォルトに陥れば、同時多発的に他国でもデフォルトが起きる傾向があることだ」と、ＵＢＳの新興市場アナリスト、コスタ・バイエナスは言う。「１国だけで終わった試しがないことは、歴史が証明している。債務危機は連鎖的に拡大する傾向がある。多くの国が関係しているために、物事が悪い方向に傾くと、関係国すべてに影響を及ぼす」

　では現在のギリシャがイギリス、フランス、ロシア......そして過去のギリシャと同じ道を転げ落ちたとしたら、最も影響を受ける国はどこなのか？

　ヨーロッパだけではすまない。多くに国に波及するだろう。

　近く訪れるであろう真っ暗な未来に備え、オンラインニュース「ビジネス・インサイダー」がデフォルト率の高い国のランキングを作成した。

　もちろんトップはギリシャだ。だがエクアドル、ベネズエラ、パキスタンも猛追している。

　やはり歴史が語るように、「世界同時多発デフォルト」が起きるのかもしれない。

（GlobalPost.com特約）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国大統領代行、米との協力を各省庁に指示　「敏感国
2025.03.18

ワールド

ロシア国防省、ウクライナ南部で前進と表明　ザポロジ
2025.03.18

ワールド

トランプ氏「フーシ派による攻撃はイランの責任」、深
2025.03.18

ワールド

外国企業トップ、習主席と会談へ　年次フォーラムで訪
2025.03.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：2025年の大谷翔平
特集：2025年の大谷翔平
2025年3月25日号（3/18発売）

連覇を目指し、初の東京ドーム開幕戦に臨むドジャース。「二刀流」復帰の大谷とチームをアメリカはこうみる

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料高騰問題」の深層
  • 2
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で2番目に「二酸化炭素（CO₂）排出量」が多い国は？
  • 4
    エジプト「叫ぶ女性ミイラ」の謎解明...最新技術が明…
  • 5
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 6
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 7
    鈍器で殺され、バラバラに解体され、一部を食べられ…
  • 8
    「トランプ錯乱症候群」（TDS）って何？　精神疾患に…
  • 9
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 10
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は？
  • 4
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 5
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 6
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 7
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 8
    失墜テスラにダブルパンチ...販売不振に続く「保険料…
  • 9
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 10
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 8
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中