最新記事

テクノロジー

iPadの真価はアプリ開発者に聞け!

発売前から「大失敗」「大成功」と評価が真っ二つのiPadだが、テクノロジー進化の「大きな一歩」になる予感が

2010年3月29日(月)17時38分
ケビン・ケラハー(テクノロジーライター)

実力はいかに 発売前から騒がれるiPadはコンピューターの未来を変える? Kimberly White-Reuters

 数週間のうちに、「甚だしい失敗」から「見事な成功」へ――iPadの変身ぶりを考えるとおかしなものだ。それも、すべて発売前の評価なのだから。

 専門家は当初、iPadはホルモン分泌に異常をきたしたiPhoneに過ぎないと切り捨てた。先行予約がスタートしても、予約数は思ったほどではなかったようだ。やがてアナリストらは、好調な売り上げを基にしてアップル社の収益予測を上方修正し始めた。そして今週、iPadは再びメディア産業の救世主として扱われている。

 評価が両極端に揺れても、当然のことながら真実はその間にある。1月にスティーブ・ジョブスCEO(最高経営責任者)が発売を発表した直後から、iPadが大きな可能性を秘めていることは明らかだった。ただその可能性は、アプリケーションの開発会社によって左右されるだろう。そのため開発会社がiPadをどう評価しているかが、最良の判断基準になる。

 USAトゥデー紙はアプリケーション開発会社の幹部数名に話を聞いている。彼らはどんなアプリケーションが開発できそうかを見定めたり、初期購入者の注目を勝ち取るために、iPadの足掛かりを早くつかもうと競っている。同紙によれば発売日の4月3日、店頭に列をなす人々の中には開発会社の人間も多く混じっていそうだ。

 USAトゥデーの記事からコメントをいくつか抜粋してみよう。


■ネットラジオ局パンドラのティム・ウェスターグレンCSO(最高戦略責任者)  「私の直感では、この手の機器は実際に手にとって、使ってみないと理解できないものだ......出版市場を元気づける電子ブックリーダー以上のものになると思う。人々が普通に使うコンピューターだ」

■iPhoneの人気音楽ゲーム、タップ・タップ・リベンジを開発したタピュラスのバート・デクレムCEO
 「リビングルームに進出するiPhoneのようなものだ......短期的に見れば、iPhoneの延長線上にある存在。長期的に見れば、ゲーム機やノートパソコンに取って代わる最新のハードウェアになるだろう」

■iPhoneのメッセージアプリケーション、テキスト・プラスを開発したゴージーのスコット・レーマンCEO
 「どこかで『土地の奪い合い』が起きるとすれば、それはiPadだ」


「土地の奪い合い」で得られるものにはリスクが伴う。何より大きなリスクはインタラクティブで没入型で、ポケットサイズではないこの機器が何に使われるのかはっきりしないこと。ゲーム? 仕事? 娯楽? まだ宙ぶらりんだ。

 アメリカのソフト会社サイベースが消費者を対象に、iPadのようなタブレット型パソコンを何のために使用するかを調査したところ、仕事の生産性のため(52%)という答えが一番多かった。ビデオ(48%)やゲーム(35%)はそれぞれ2位、3位だった。

 インフォメーションウィーク誌もさまざまなiPad用アプリケーションの開発会社に話を聞いている。もちろん広告会社も、iPad利用者に向けて独創的な広告戦略を展開しようとしている

 結局は否定論者が正しくて、iPadが失敗に終わったらどうなるのか? 図表作成ソフトのメーカー、オムニのケン・ケースCEOは、オンライン雑誌アルス・テクニカに対してこう語っている。

 「iPadが成功するかどうかに関わらず、これからはマルチタッチの時代だ......5〜10年のうちにiMacか何かで、本当に大きなマルチタッチスクリーンが出て来るだろう。クリックやドラッグではなく、画面に触れて動作させるようになる......この努力(iPad)は未来への投資だ。われわれはまったく違った視点からiPadやマックのアプリケーションを見て、操作環境の変化に合わせてアプリケーションを改良していかなくてはならないだろう」

 インターネットのコンテンツが進化するのを私たちは目の当たりにしているが、さらに大きな飛躍がiPadとともに始まると私は確信している。アプリケーションを開発する人々の胸の高なりが、何よりの証拠だ。

*The Big Money特約
http://www.thebigmoney.com/

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

メラニア夫人、プーチン氏に書簡 子ども連れ去りに言

ワールド

米ロ首脳、ウクライナ安全保証を協議と伊首相 NAT

ワールド

ウクライナ支援とロシアへの圧力継続、欧州首脳が共同

ワールド

ウクライナ大統領18日訪米へ、うまくいけばプーチン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
特集:Newsweek Exclusive 昭和100年
2025年8月12日/2025年8月19日号(8/ 5発売)

現代日本に息づく戦争と復興と繁栄の時代を、ニューズウィークはこう伝えた

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 2
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...「就学前後」に気を付けるべきポイント
  • 3
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コロラド州で報告相次ぐ...衝撃的な写真の正体
  • 4
    【クイズ】次のうち、「海軍の規模」で世界トップ5に…
  • 5
    債務者救済かモラルハザードか 韓国50兆ウォン債務…
  • 6
    「ゴッホ展 家族がつないだ画家の夢」(東京会場) …
  • 7
    「笑い声が止まらん...」証明写真でエイリアン化して…
  • 8
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 9
    【クイズ】次のうち、「軍事力ランキング」で世界ト…
  • 10
    「触ったらどうなるか...」列車をストップさせ、乗客…
  • 1
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 2
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...「就学前後」に気を付けるべきポイント
  • 3
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた「復讐の技術」とは
  • 4
    頭部から「黒い触手のような角」が生えたウサギ、コ…
  • 5
    「笑い声が止まらん...」証明写真でエイリアン化して…
  • 6
    「長女の苦しみ」は大人になってからも...心理学者が…
  • 7
    これぞ「天才の発想」...スーツケース片手に長い階段…
  • 8
    「触ったらどうなるか...」列車をストップさせ、乗客…
  • 9
    「何これ...」歯医者のX線写真で「鼻」に写り込んだ…
  • 10
    産油国イラクで、農家が太陽光発電パネルを続々導入…
  • 1
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベーション、医師が語る熟年世代のセルフケア
  • 2
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは?
  • 3
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 4
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大…
  • 5
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失…
  • 6
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 7
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅…
  • 8
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 9
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに?...…
  • 10
    イラン人は原爆資料館で大泣きする...日本人が忘れた…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中