最新記事

連日パリを脅かすドローンの正体は

ドローンの世紀

無差別攻撃から災害救助まで急速に進化する無人機は善か悪か

2015.02.26

ニューストピックス

連日パリを脅かすドローンの正体は

アルジャジーラの記者３人が逮捕されたが、一連の不審な無許可飛行との関連性はなさそうだ

2015年2月26日（木）16時11分
マリア・ガルーチ

エッフェル塔にも　主要施設の上空を飛ぶ謎のドローンに不安が高まる　Gonzalo Fuentes-Reuters

　フランスの捜査当局は25日、ドローン（無人機）を飛ばしていたアルジャジーラの記者３人を逮捕した。パリでは１月の連続テロ以降、厳重な警戒が敷かれるなか、今週に入って連日不審なドローンが目撃され、緊張が高まっていた。だが、これでドローン騒動が解決したとはとうてい言えないようだ。

　パリの検察当局によると、３人の記者はパリ西部の森林公園ブローニュの森でドローンを飛ばしていたところを捜査員に見つかり、拘束されたという。記者たちの目的は不明で、それまでに目撃されたドローンと今回の逮捕は「今のところ関連性がない」と、検察当局は述べている。

　フランスでは昨年１０月以降、原子力発電所や原子力潜水艦の基地周辺で不審なドローンの出現が相次ぎ、１月20日には大統領官邸の上空でも目撃されて警戒が高まっていた。

　パリ上空に無許可でドローンを飛ばせば、最高で懲役１年と８万５０００ドルの罰金を科される。

　３人の記者は70歳と54歳と36歳。カタールのドーハにあるアルジャジーラ本社は、「アルジャジーラのイギリス人記者３人がパリで謎のドローンについて報道するために撮影を行っていたときに逮捕された」と発表。「詳しい情報が入りしだい改めてコメントする」と述べた。

　３人のうち「１人がドローンを操縦し、もう１人は撮影を担当、あとの１人はその様子を見ていた」と、フランスのメディアは捜査関係者の談話を伝えている。

　23日夜から24日未明にかけてパリのアメリカ大使館近くなどでドローンが飛んでいたという情報が寄せられ、警察が捜査に乗り出していた。24日夜から25日にかけても、パリ東駅近く、オペラ座、チュイルリー庭園、エッフェル塔、トゥール・モンパルナスなど主要な建物や観光名所の周辺を飛ぶドローンが相次いで目撃された。誰が何の目的で飛ばしたか、何機のドローンが使用されたか、組織的な動きかどうかなど、すべてが謎に包まれている。

　１月７日に風刺週刊紙シャルリ・エブドの編集部が襲撃され、その後に容疑者がスーパーマーケットに立てこもるなどで合計17人の犠牲者が出た連続テロ以降、パリではテロへの警戒感が高まっている。そうした中で正体不明のドローンが出現し、市民の不安は募る一方だ。

　フランスの捜査当局は、落下して歩行者に衝突する可能性を除けば、ここ数日に現れたドローンは直接的な脅威ではないと発表している。悪質ないたずらとの見方もあるが、テロ計画に備えて警備体制を偵察する目的で飛ばされた可能性もあり、警察はドローンの追跡と操縦者の特定に全力を挙げている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米、小口輸入品への関税免除措置「デミニミス」廃止を
2025.07.31

ビジネス

サムスン電子、第2四半期は55％営業減益　テスラと
2025.07.31

ビジネス

日経平均は小反発で寄り付く、円安が支え　個別物色も
2025.07.31

ワールド

ブラジル中銀が利上げ停止、長期据え置き示唆　米関税
2025.07.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプ関税15％の衝撃
特集：トランプ関税15％の衝撃
2025年8月 5日号（7/29発売）

例外的に低い日本への税率は同盟国への配慮か、ディールの罠か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    枕元に響く「不気味な咀嚼音...」飛び起きた女性が目にした「驚きの光景」にSNSでは爆笑と共感の嵐
  • 3
    いま玄関に「最悪の来訪者」が...ドアベルカメラから送られてきた「悪夢の光景」に女性戦慄　「這いずり回る姿に衝撃...」
  • 4
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い…
  • 5
    一帯に轟く爆発音...空を横切り、ロシア重要施設に突…
  • 6
    M8.8の巨大地震、カムチャツカ沖で発生...1952年以来…
  • 7
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 8
    日本人の児童買春ツアーに外務省が異例の警告
  • 9
    「自衛しなさすぎ...」iPhone利用者は「詐欺に引っか…
  • 10
    街中に濁流がなだれ込む...30人以上の死者を出した中…
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの習慣で脳が目覚める「セロ活」生活のすすめ
  • 3
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜つくられる
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
  • 5
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心…
  • 6
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 7
    「様子がおかしい...」ホテルの窓から見える「不安す…
  • 8
    タイ・カンボジア国境で続く衝突、両国の「軍事力の…
  • 9
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い…
  • 10
    中国企業が米水源地そばの土地を取得...飲料水と国家…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 4
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 5
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの…
  • 6
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 7
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 10
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中