最新記事

連日パリを脅かすドローンの正体は

ドローンの世紀

無差別攻撃から災害救助まで急速に進化する無人機は善か悪か

2015.02.26

ニューストピックス

連日パリを脅かすドローンの正体は

アルジャジーラの記者３人が逮捕されたが、一連の不審な無許可飛行との関連性はなさそうだ

2015年2月26日（木）16時11分
マリア・ガルーチ

エッフェル塔にも　主要施設の上空を飛ぶ謎のドローンに不安が高まる　Gonzalo Fuentes-Reuters

　フランスの捜査当局は25日、ドローン（無人機）を飛ばしていたアルジャジーラの記者３人を逮捕した。パリでは１月の連続テロ以降、厳重な警戒が敷かれるなか、今週に入って連日不審なドローンが目撃され、緊張が高まっていた。だが、これでドローン騒動が解決したとはとうてい言えないようだ。

　パリの検察当局によると、３人の記者はパリ西部の森林公園ブローニュの森でドローンを飛ばしていたところを捜査員に見つかり、拘束されたという。記者たちの目的は不明で、それまでに目撃されたドローンと今回の逮捕は「今のところ関連性がない」と、検察当局は述べている。

　フランスでは昨年１０月以降、原子力発電所や原子力潜水艦の基地周辺で不審なドローンの出現が相次ぎ、１月20日には大統領官邸の上空でも目撃されて警戒が高まっていた。

　パリ上空に無許可でドローンを飛ばせば、最高で懲役１年と８万５０００ドルの罰金を科される。

　３人の記者は70歳と54歳と36歳。カタールのドーハにあるアルジャジーラ本社は、「アルジャジーラのイギリス人記者３人がパリで謎のドローンについて報道するために撮影を行っていたときに逮捕された」と発表。「詳しい情報が入りしだい改めてコメントする」と述べた。

　３人のうち「１人がドローンを操縦し、もう１人は撮影を担当、あとの１人はその様子を見ていた」と、フランスのメディアは捜査関係者の談話を伝えている。

　23日夜から24日未明にかけてパリのアメリカ大使館近くなどでドローンが飛んでいたという情報が寄せられ、警察が捜査に乗り出していた。24日夜から25日にかけても、パリ東駅近く、オペラ座、チュイルリー庭園、エッフェル塔、トゥール・モンパルナスなど主要な建物や観光名所の周辺を飛ぶドローンが相次いで目撃された。誰が何の目的で飛ばしたか、何機のドローンが使用されたか、組織的な動きかどうかなど、すべてが謎に包まれている。

　１月７日に風刺週刊紙シャルリ・エブドの編集部が襲撃され、その後に容疑者がスーパーマーケットに立てこもるなどで合計17人の犠牲者が出た連続テロ以降、パリではテロへの警戒感が高まっている。そうした中で正体不明のドローンが出現し、市民の不安は募る一方だ。

　フランスの捜査当局は、落下して歩行者に衝突する可能性を除けば、ここ数日に現れたドローンは直接的な脅威ではないと発表している。悪質ないたずらとの見方もあるが、テロ計画に備えて警備体制を偵察する目的で飛ばされた可能性もあり、警察はドローンの追跡と操縦者の特定に全力を挙げている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請1.8万件増の24.1万件、予想
2025.05.01

ビジネス

米財務長官、ＦＲＢに利下げ求める
2025.05.01

ビジネス

アングル：日銀、柔軟な政策対応の局面　米関税の不確
2025.05.01

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62％減　新規採用は低迷＝
2025.05.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中