コラム

MITメディアラボ所長「ジョイ」辞任で露呈した競争社会アメリカの暗部

2019年09月18日(水)17時45分

伊藤の下で、メディアラボはこの分野で世界最高の研究機関になったが RUBEN SPRICH-REUTERS

<性犯罪で起訴され自殺した富豪の寄付を受けた、MITメディアラボと伊藤穣一の経済的プレッシャー>

アメリカのエリート大学が評判の急落に直面している。人気女優を含む多数のセレブが子供を世界トップクラスの大学に不正入学させた事件は、名門大学の実力主義の建前に大打撃を与えた。このスキャンダルの傷がまだ癒えないうちに、今度は「汚れた寄付金」問題だ。

特に驚かされるのは、こうしたアメリカの名門大学は学生から1人当たり年間約7万ドルを徴収しているというのに、経営は富裕層からの寄付に依存し切っているという事実だ。ある大学の幹部は先日、「授業料だけでは光熱費を賄うのがやっと」だと私に言った。

大口の寄付は大学の予算だけでなく、志願者集めの決め手となる大学ランキングでいい位置に付けるためにも重要だ。

世界最高の理系大学マサチューセッツ工科大学(MIT)は不正入学問題と無縁だったが、別のスキャンダルの直撃を受けた。同大学のメディアラボが買春目的の未成年人身売買容疑で逮捕され、獄中で自殺した富豪ジェフリー・エプスタインから寄付を受けていたという問題だ。この事件では性犯罪行為のひどさもさることながら、2人の米大統領を含む世界中のセレブに広がるエプスタインの華麗な人脈にも注目が集まった。

エプスタインは有力者との個人的な人脈づくりに加え、一流の組織や機関に近づくのも巧みだった。私は先日、ハーバード大学の卒業生の1人として学長からの電子メールを受け取った。

エプスタインは生物の進化や人間の認知機能など、さまざまな分野の研究に合計650万ドルの寄付を行っていたと知らせる内容だった。

一線を越えた行動の理由

MITの「汚れた寄付」問題はこれより悪質だ。メディアラボはMITで最も有名な研究センターの1つで、世界的に評価の高いスター研究者の「ジョイ」こと伊藤穣一が所長を務めていた。

紛れもない神童であり、文句の付けようがない業績を残してきた伊藤の下で、メディアラボはこの分野で世界最高峰の研究機関となり、伊藤自身もニューヨーク・タイムズ社、マッカーサー財団、ナイト財団といった一流の外部組織の役職に就いた。

だがエプスタインとの金銭的なつながりが発覚すると、MITでのキャリアは終わりを告げた。伊藤はメディアラボ所長を辞任。学外の役職も退いた。

伊藤は2008年3月13日、「自分に注意喚起。ろくでなしに投資したり、そういう相手から金をもらったりしない」と、ツイッターに投稿していた。前途洋々のスター研究者が自身の転落を予言したかのようなツイートだ。

プロフィール

サム・ポトリッキオ

Sam Potolicchio ジョージタウン大学教授(グローバル教育ディレクター)、ロシア国家経済・公共政策大統領アカデミー特別教授、プリンストン・レビュー誌が選ぶ「アメリカ最高の教授」の1人

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ氏、原油高抑制策を検討

ワールド

トランプ氏、米地上部隊のイラン派遣巡る決定には「程

ワールド

情報BOX:G7、緊急石油備蓄の放出を検討 各国の

ワールド

仏、地中海・紅海へ海軍艦艇約12隻を派遣 同盟国防
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 8
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 9
    「溶けた金属のよう...」 ヨセミテ国立公園で「激レ…
  • 10
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story