プレスリリース

お正月太りを解消!全社チーム対抗ラン開催のお知らせ

2025年01月17日(金)11時30分
名古屋に本社を置くイーバリュー株式会社(代表取締役社長:水野 昌和/本社:愛知県名古屋市中村区名駅)は、経済産業省より「健康経営優良法人2024」に認定されるなど、社員の健康増進を経営方針の柱として掲げています。その取り組みの一環として社内ランニングサークル「ランナーズ・ハイ!」にて、家族も参加できる「お正月太り解消!全社チーム対抗ラン」を2025年1月31日(金)まで開催しています。


●イベント企画背景
当社では、社員の健康を維持・向上させることで、仕事への集中力や生産性の向上、社内コミュニケーションの活性化を図るべく、健康経営に力を入れています。特に年末年始は多くの社員が休暇を楽しむ一方、食生活の乱れや運動不足が懸念される時期です。そのため、新年のスタートと共に運動習慣を定着させ、心身ともにリフレッシュできるイベントとして「チーム対抗ラン」を企画しました。
「ランナーズ・ハイ!」は、当社の社員全員が参加しているランニングサークルです。日々のランニング記録を社内SNSで共有したり、レースに出場したりするなど積極的な活動を行ってきました。本イベントは、運動初心者やご家族も巻き込んで参加できるため、健康増進とコミュニケーション活性化を両立する取り組みとして期待されています。


●イベントの概要
「お正月太りを解消し、健康的な1年をスタートさせよう!」をテーマに、全社チーム対抗で月間総走行距離を競うイベントを実施しています。ランニングだけでなくウォーキングの距離も対象とし、社員の家族も参加が可能。家族も走行距離に貢献できる点が本イベントの大きな特徴です。社員と家族が一丸となり、家族ぐるみで健康意識を高めています。

期間 :2025年1月1日(水)~1月31日(金)
ルール :スマホのアプリ等で走行距離を計測し、その画像を社内SNSにアップする。
チーム編成:プロジェクトごとに分かれ、5チームで競います。


●イベントの目的
・お正月太りの解消と運動習慣の定着
・「ランナーズ・ハイ!」の活性化
・プロジェクトメンバー同士のコミュニケーション活性化と協力体制の強化


●「走れ、チームの絆と共に!」社内SNSが熱狂する1月のランニングバトル!
イベント開始から社内のSNSはもちろん、休憩中の会話等でも大いに盛り上がりを見せています。


●社内SNSは活気づき、コメントが連日投稿!
「今日は〇km走りました!」「家族みんなでランニングしてきました!」など、社内SNSには走行結果と共に、励まし合うコメントが絶えません。先月と比べて投稿数は約5倍に増えました。SNS上でのリアルタイム交流がモチベーション向上につながっています。


●合同ランニング会が続々と開催!
チームごとに「週末合同ランニング会」が名城公園等で開催されています。普段個人で走ることが多いメンバーや、一人ではなかなか長い距離を走れないメンバーも「仲間と一緒だから頑張れる!」と前向きな声が上がっています。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/423306/LL_img_423306_1.png
合同ランニング会

●未経験者も積極的に参加!
普段はあまり運動しない社員も「チームのために!」と距離を積み重ねています。「初めて10km走れました!」と報告するメンバーも登場し、運動習慣を身につけるきっかけになっています。


●家族も一緒に健康に!
「親子ランを通じて家族と過ごす時間が増えました」「仕事から帰ると『お母さん走りに行こう!』と声をかけられて、我が家も盛り上がっています」と家族参加者からの喜びの声も寄せられています。
画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/423306/LL_img_423306_2.png
家族も一緒に健康づくり

●健康経営の推進
当社は「ランナーズ・ハイ!」の活動をはじめ、社員の健康増進、運動習慣の定着を推進しています。これらの活動は社内コミュニケーションを活性化し、社員のモチベーション向上や生産性の向上にも寄与しています。
今後も「楽しく運動しながら健康を守り、チームで達成感を味わう」という理念のもと、持続可能な働き方を目指した健康経営の取り組みを強化してまいります。

▼ランナーズ・ハイ!について詳しくはこちら
https://e-value.site/the-runners-high/home/


【会社概要】
社名 :イーバリュー株式会社
代表者 :代表取締役社長 水野 昌和
本社所在地:愛知県名古屋市中村区名駅4-5-28 桜通豊田ビル18F
(他、太閤オフィス、四日市オフィス)
事業内容 :環境コンサルティング事業、法令サポート事業、
デジタル教育コンテンツ事業、システム開発事業、
人材サービス事業


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press
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