コラム

五輪をIOCから守るためにできる3つのこと

2021年08月24日(火)18時00分

予算てんこ盛りの盛大なお祭りでも選手は置き去り、でいいのか(8月9日、東京五輪の閉会式)Thomas Peter-REUTERS

<東京五輪で噴出した問題はコロナ関連を除くと実は過去の大会でも指摘されてきたもので、その元凶はだいたいIOCだ。五輪の予算スリム化、「アスリートファースト」や本当の「平和の祭典」の実現のためにパックンが提案する3つの策とは?>

開幕までのいざこざの後味が悪かったが、終わって振り返ると、オリンピックはやってよかった。そう思っているのは聖火のトーチを持って走った後に、「倒置法」でインタビューに答えてスベった僕だけではない。5月の時点では国民の8割が開催に反対だったところ、閉幕後の世論調査では6割以上が「開催してよかった」と、意見が変わっていった。

もちろん、メダルラッシュもあり、選手の素晴らしい演技もあったが、大規模な感染拡大を起こさずにスムーズな運営ができたのも、この民意の変化につながっているのだろう。海外からの評価も高かった。アメリカの「五輪歴史家」は「パンデミックがなければ最もうまくオーガナイズできた五輪に近い」とコメントしている。少し驚くよね。「五輪歴史家」という肩書きがあるとは!

スポーツ実況の用語で表現してみよう。東京五輪は競技会の運営に関して、難易度の高い技を完成度高く演じきった。スケートボードの解説風に言うと、鬼ヤバかった。

しかし、開催までは......盗作問題、国立競技場の問題、関係者の問題発言、延期・中止騒動などなどと、エラーもオウンゴールも多くて、ファインプレーがとても少なかった。単発的な出来事のほかに、場所、施設、タイミング、予算などを巡る問題や騒動も多かった。

特に、日本に莫大な借金を負わせながら対等な権限を与えず、国民の反対を押し切ってオリンピックを決行したと見られているIOC(国際オリンピック委員会)に対する非難は多い。それも費用もリスクも負った日本国民だけでなく、海外の主要メディアも大ブーイングだった。こんなに「非民主的」とか「詐欺以上」などの罵倒が飛び交ったのはトランプ政権時以来!

深刻な開催都市不足

有名な話だが、これは東京五輪に限った話ではなく、毎回のオリンピックについて回る慢性的な問題。開催前に必ず浮上するもので、毎回国民の反対が高まったり、国内外からの批判が殺到したりしているのだ。その繰り返しからオリンピックを開催する魅力が失われ、今は開催地の候補不足が深刻になっている。

例えば、半年後に始まる予定の北京五輪。そもそも6つの候補地があったところ、ノルウェー、スウェーデン、ポーランド、ウクライナが次々と立候補を取り下げた。最終的にアルマトイと北京だけの一騎打ちになった。アルマトイはどこかというと、カザフスタンの南東部でキルギスのちょっと上。キルギスはどこかというと、ウズベキスタンの右。ウズベキスタンはどこかというとグーグルマップの中。確認してください。

北京五輪の後はさらに先が思いやられる状態だ。決定済みの五輪開催地を順番に並べると、北京(冬)、パリ(夏)、ミラノとコルティナ(冬)、ロサンゼルス(夏)、ブリスベン(夏)となる。はい、後半は連続夏季。地球温暖化で永遠の夏になる見込み......ではなく、冬季五輪を開催したいという国がいないのだ。ブリスベンの次の夏季五輪も危うい。このままだと、近代オリンピックは古代オリンピックと同じく、歴史に残るだけになってしまいかねない。また2000年後に復活するかもしれないけど。

もちろん、生き残り策はあるはず。「固定開催地」とか「分散型開催」などの案が知られている。でも、それ以外にもあるはず。せっかくだから僕も新しい案を提案させていただきたい。「オリンピックの理想を取り戻す」、「オリンピックをIOCから守る」、「持続可能なSDGs五輪を実現する」などのテーマを考えたら、ちょっと閃いてしまったのだ。どれぐらいの貢献になるかはわからないが、少なくとも聖火トーチのリレー後のインタビューで披露したアイデアよりはいいはず。大間違いだ、あれは。二度と使わないね、倒置法は。
 
では、参ろう。

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『パックン式 お金の育て方』(朝日新聞出版)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

インドネシア大統領のおいが中銀副総裁に、議会が承認

ビジネス

台湾で緊急時計画準備する企業増加、安保懸念受け 米

ワールド

イラン反政府デモ参加者、入院中に連行され拘束も=国

ビジネス

焦点:米企業、トランプ関税で利益率悪化 消費者は値
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 7
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 8
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story