コラム

日本は大坂なおみの二重国籍を認めるべき!

2018年09月25日(火)14時45分
日本は大坂なおみの二重国籍を認めるべき!

日米二重国籍の大坂なおみは、22歳までにどちらかの国籍を選ばなければならない Toru Hanai-REUTERS

<*今コラムは2018年9月の掲載時、国籍に関する日本の法令について筆者パックンおよび編集部の理解が不足していたため、「日本は二重国籍を認めない」という間違った認識で書かれています。詳細は最新コラムにて説明していますので、そちらをお読みください。>

残念なお知らせです。大坂なおみ選手は日本代表でオリンピックに出ません。

すみません。少し言い過ぎました。お知らせではなく予想、残念な予想なだけです。
 
ちょっと変な予想だけど、この読みには自信がある。残念な自信はある。

理由は簡単。IOC(国際オリンピック委員会)のルールとして、アスリートは国籍のない国の代表選手になれない。そして、日本のルールとして、外国籍を有するものは日本の国籍を有せない。法律上、アメリカ人の父と日本人の母に生まれ日米二重国籍の大坂選手は、22歳になるまでに1つの国籍を選び、もう1つから離脱しないといけない。来年10月16日の誕生日を迎える前に選択を迫られるのだ。国籍というバースデープレゼントが選べると思えばいいかもしれない。

そこで大坂選手は、残念ながら、アメリカを選んでしまう。

すみません。また言い切っちゃったが、予想です。悲しい予想なだけです。

国際結婚で生まれた一般の人ならば、黙っておけば両方の国籍を持ち続けることが可能だといわれる。原則として禁止でも、取り締まりも、法的な罰則もない。蓮舫さんのように話題に上がらなければ、外国の国籍を放棄することは「努力義務」で終わり、強制されないものだ。実際問題、そんな「隠れ二重国籍保有者」は多いようだ。知り合いのハーフの人でも、僕を信用して、その状態であると教えてくれた人が数人いる。その状態であっても、僕を信用しないで教えてくれない人はもっといるだろう。

でも大坂選手は有名人だし、日本代表候補。全国民が彼女の選択に注目していて、黙ってスルーすることはできなさそう。違法状態はスポンサーも許すまい。ましてや、なおみちゃんは純粋でちゃんとやりたいタイプ。ズルなんかしない!

これもまた勝手なイメージにすぎないけど、きっとそうだ。

じゃ、アメリカ国籍なんか捨てて日本を取ればいいだろう!

そう思う。僕もそうしてくれることを願っている。でも、大坂選手が純粋な性格であっても損得計算をするはずだ。ここで僕らもしてみよう。

まず、日本国籍にするメリットを考えよう。大坂選手の場合は、日本企業から莫大なスポンサー料がもらえるなど特別な利点ももちろんあるが、この文化、社会、歴史、未来においても素晴らしい日本の一員になれる、ということが一番のメリットだ。国籍があれば、日本で仕事もできるし、仕事をしていなくても日本にいられる。投票ができる。大好きな日本にフルで参加できる。日本人でいれば、世界中の人に好かれるし、世界中の子供から忍術ができると思われる。いいことずくめだ。

(日本国籍は本当に魅力的。心からそう思っている。この話題においては冷静沈着に分析しているつもりだが、僕のバイアスは必ず見え隠れするだろう。むしろ隠さずに本音をはっきり言おう。日本の国籍がほしい。忍者になりたいし)。

プロフィール

パックン(パトリック・ハーラン)

1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』(角川新書)。

ニュース速報

ビジネス

米企業在庫、9月は前月比変わらず 予想下回る

ワールド

北朝鮮、バイデン氏を「末期症状の狂犬」と酷評 金氏

ビジネス

米小売売上高、10月は0.3%増 前月の落ち込みか

ビジネス

米鉱工業生産、10月は0.8%低下 昨年5月以来の

MAGAZINE

特集:世界を操る政策集団 シンクタンク大研究

2019-11・19号(11/12発売)

政治・経済を動かすブレーンか「頭でっかちのお飾り」か、民間政策集団の機能と実力を徹底検証

人気ランキング

  • 1

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去後の現場 

  • 2

    文在寅政権の破滅を呼ぶ「憲法違反」疑惑──北朝鮮の漁船員2人を強制送還

  • 3

    GSOMIA失効と韓国の「右往左往」

  • 4

    香港デモ隊と警察がもう暴力を止められない理由

  • 5

    アメリカが繰り返し「ウソ」を指摘......文在寅直轄…

  • 6

    200万年前の氷が採取されて2年、地球の気候変動に関…

  • 7

    中国は「祝賀御列の儀」をどう報道したか?

  • 8

    ヤクルトが韓国で最も成功した日本ブランドになった…

  • 9

    北朝鮮、安倍晋三を「愚かで性悪」と罵倒 外交でも…

  • 10

    母親に育児放棄されたチーターが、犬の「代理きょう…

  • 1

    韓国は、日本の対韓感情が大きく悪化したことをわかっていない

  • 2

    マクドナルドのハロウィン飾りに私刑のモチーフ?

  • 3

    「アメリカは韓国の味方をしない」日韓対立で米高官が圧迫

  • 4

    意識がある? 培養された「ミニ脳」はすでに倫理の…

  • 5

    インドネシア、巨大ヘビから妻救出した夫、ブタ丸呑み…

  • 6

    「武蔵小杉ざまあ」「ホームレス受け入れ拒否」に見る深…

  • 7

    中国人女性と日本人の初老男性はホテルの客室階に消…

  • 8

    ペットに共食いさせても懲りない飼い主──凄惨な退去…

  • 9

    ラグビー場に旭日旗はいらない

  • 10

    性行為を拒絶すると立ち退きも、家主ら告発

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
CCCメディアハウス求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!