最新記事
シリーズ日本再発見

平成30年間で変わった、人の趣味嗜好と街の光景

2019年04月22日(月)11時00分
高野智宏

独特の折りたたみ方をした朝刊、発売されたばかりの漫画雑誌

変わりゆく趣味嗜好と日本の光景――例えば、新聞や書籍、雑誌や漫画といった紙媒体もそのひとつだ。

かつて通勤電車の中では、サラリーマンたちが苦心の末に編み出した独特の折りたたみ方をした朝刊に目を通し、学生や若いサラリーマンは発売されたばかりの漫画雑誌を、われ先にと競うように読んでいた。しかし、その光景も今や昔。性別・世代を問わず、今その手に握られているのがスマートフォンであることは言うまでもない。

紙の書籍と雑誌の市場規模がピークを迎えたのは1996年(平成8年)で、その額は2兆6563億円だった。ちなみに「週刊少年ジャンプ」が前人未到の発行部数653万部を記録したのも1995年(平成7年)のこと。『スラムダンク』と『ドラゴンボール』の2大看板に加え、『るろうに剣心』や『ジョジョの奇妙な冒険』など多くの人気作が連載されていた黄金期だ。

対して、昨年(平成30年)の出版市場は1兆2800億円台と1996年の半分以下になり、なかでも雑誌(漫画の単行本を含む)は前年比約10%減かつ21年連続の前年割れと、雑誌離れが顕著となっている。そんな状況について、30年以上のキャリアを持つ雑誌編集者、吉岡克洋氏(仮名)はこう語る。

「僕が本格的に編集者やライター活動を始めたのが、バブル真っ只中の1987年(昭和62年)頃。当時、編集プロダクションを経営し、ムック本の制作などを請け負っていました。ある車のイメージブックを作ったのですが、その制作費が3000万円ということがありました。たぶん、今なら同じボリュームと内容でも1000万円で請け負えるでしょう。また、学生時代からある編集部でバイトしていましたが、バイトの分際でタクシーチケットを持ってました。そんな時代でしたね(笑)」

「当時、雑誌は広告に頼らず販売部数で食べられていた」と振り返る吉岡氏。確かに20~30年前は、車からファッション、デート、夜遊びまで、雑誌が提案する「マニュアル」に誰もが頼っていた。

しかし、90年代中盤からインターネットが爆発的に普及し、数多のウェブメディアが台頭。それらが(記事のレベルや質はともかく)雑誌同様の情報を無料で大量に提供し始めた結果、多くの雑誌が存在意義を失ってしまった。

「紙媒体が厳しい時代であることは間違いない。ただ、先ほどバブル当時は販売部数で食べられたと言いましたが、バブル崩壊後は広告収入が雑誌を支えています」と、吉岡氏は説明する。

「ゆえに雑誌は純粋な広告以上に、媒体のテイストに合わせて制作するタイアップページを充実させ、企業もより確実にターゲットにリーチできる媒体に出稿する傾向を強めている。特定の年齢や年収の読者層を対象としたクラスマガジンや、センスの良い大人に向けたライフスタイル誌がその象徴です」

通勤電車の中で、誰もが新聞や雑誌を読むような時代はもう戻ってこないだろう。だが将来――もしかしたら「令和」の間に――、紙媒体は駆逐されてしまうのだろうか。これについても、現場をよく知る吉岡氏に聞いてみた。

「そうであるなら、テレビが普及した時点で映画も駆逐されたでしょうし、新聞や雑誌も同じこと。ネットが広告や販売のシェアを奪っているのは事実ですが、既存メディアもウェブ版を作って広告収入を得ている側面もある。また、紙媒体に特有のインクや紙の香り、ページを捲るという行為が好きという読者も少なからず存在します。その比率はともかく、双方のメディアが競争しつつも共存していくんじゃないでしょうか」

japan190422heisei-3.jpg

recep-bg-iStock.

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ノーベル賞マチャド氏の盟友、釈放直後に拉致される 

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 外国勢力と結

ビジネス

街角景気1月は0.1ポイント低下、3カ月連続の悪化

ワールド

韓国大統領、高市首相に祝意 衆院選の自民勝利で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中