コラム

記者クラブvsツイッタージャーナリズム

2010年12月14日(火)14時44分

 国際交流基金の招きで10月から2カ月間日本に滞在していた中国人ジャーナリストでブロガーの安替(マイケル・アンティ)が先週、都内で最後の講演会を開いた。安替の話を聞くのは4回目だったが、1つ驚かされたことがあった。中国人の彼の口から日本の既存マスメディアを象徴する言葉として「記者倶楽部」という単語が何回も飛び出したのだ。

 10月にメディアジャーナリストの津田大介氏と本サイトでツイッターについて対談してもらったときに、安替の口から「記者倶楽部」という言葉は一言も出なかった。その後、安替は記者クラブ批判の急先鋒であるジャーナリストの上杉隆氏とやはりツイッタージャーナリズムをテーマに対談した。ただ一方で全国紙やテレビ局も訪れて記者たちと交流していたようだから、必ずしも彼が新メディア側に「洗脳」されたわけでもないはずだ。それこそジャーナリストとしてこの2カ月、日本メディアの現状について見て触れた結果、自然と記者クラブを「自己検閲する日本の旧メディア」の象徴的存在として捉えるようになったのだろう。

 今や新聞やテレビ、通信社など日本の既存メディア側にすらだれも記者クラブの存在を全面肯定する者はいないはずだが、それでも彼らの間にはいわゆる記者クラブ批判に対する違和感が今もある。旧メディアが「批判の批判」をするのは、実は新メディア側の「思い込み」にも原因がある。

 例えば、月刊誌「g2」(講談社)最新号の安替との対談で上杉氏は次のように発言している。


 上杉 中国がうらやましいです(笑)。日本の場合は国民が洗脳されています。「我々は自由だ」と思い込まされて、記者クラブが発表したニュースを、「これこそがジャーナリズムだ」と完全に信じ込んでいる。

 ところが実際は、政府が記者クラブに発表した官製情報をそのままニュースとして流しているだけにすぎないわけです。

 当たり前だが「記者クラブがニュースを発表する」ことはない。仮にこの言葉が「記者クラブ発のニュースをジャーナリズムと信じ込んでいる」という意味だったとして、既存メディアが「官製情報をそのままニュースとして流しているだけ」というのは、必ずしも実態を正確に反映していない。

 もちろん「タテのものをヨコにする」だけの記事もある。ただそれは仕事の瑣末な部分で、多くの記者たちは政府機関の「隠しごと」をスクープしようと、ある者は正義感から、ある者は功名心から日々血眼になっている。これこそがなすべき「プロの仕事」だ、と今も彼らは信じているはずだ。記者クラブで取材する記者イコール当局と癒着している記者、と考えるのはやや短絡的である。

 ただ旧メディアが自負する「プロの仕事」が、これまで自分たちが教え、教えられてきたやり方でしか達成できない、というのもまた思い込みにすぎない。「サツ回り(注:警察担当記者)もやったことない奴に何がわかる」と彼らのいら立ちの根底にあるのは、今まで自分たちが築いてきた権威や情報源といった既得権を奪われることへの恐怖心とジェラシーだと思う。苦しい警察取材を何年もやった人間だけが真実に迫れるわけではないし、そう考えるのは驕りでしかない。

 新メディア側が「既得権にしがみつく旧メディア」の象徴として記者クラブを捉え、この問題を追及し続ける背景には、一定の「消費者ニーズ」がある。そのニーズとは旧メディアに対する不信感にほかならない。不信感が生まれるのは、一義的には「消費者」の本当に求める情報を既存メディアが報じないからだが、その根っこの部分には、個々の記者はそうでないとしても、旧メディアと権力がどうしようもなく構造的に一体化している現状がある。それは一連の検察問題を見ればよく分かる。

 インターネットの登場で大きく変わった情報の流れは2010年、ツイッターの本格普及とウィキリークス事件でまた一段とオープン化・フラット化の方向にシフトした。玉石混合のネタの洪水が消費者に向かって押し寄せている今こそ、正しい情報を見つけ、伝える「プロの仕事」が求められているはずだが、大半の旧メディアの記者たちは大海に漕ぎ出す勇気をもてないまま、記者クラブが象徴する「権威」という孤島にしがみついているように見える。情報統制国家で暮らす安替はきっと、そこに不信の匂いを嗅ぎ取ったのだろう。

 日本メディアの現状は、まるでツイッターユーザーという「紅衛兵」の大波が、旧メディアという「走資派」を呑み込もうとしているようでもある。他人事ではないが。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン、制裁全面解除ならウラン濃縮度引き下げ検討=

ワールド

香港紙創業者に懲役20年、国安法裁判 国際社会は強

ワールド

仏中銀総裁、6月に前倒し退任 ECB理事会のハト派

ワールド

英首相、辞任要求にも続投示唆 任命問題で政権基盤揺
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 9
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 10
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story