コラム

『ザ・コーヴ』上映中止と観る権利

2010年06月08日(火)15時39分

 やっぱりそうなったか。

 東京・渋谷の映画館「シアターN渋谷」に続いて、東京の「シネマート六本木」、大阪の「シネマート心斎橋」がドキュメンタリー映画『ザ・コーヴ』の上映中止を決めた。6月26日公開の予定だったが、全国の他の上映予定館はどういう判断をするだろうか。

 イルカ漁を告発するこの映画については、撮影が行われた和歌山県太地町の人々が反発したほか、右派団体「主権回復を目指す会」が公開を阻止すべく抗議行動を行っていた。外国人が撮った反日映画というレッテルは、08年の映画『靖国』のときとまったく同じ。そして同じく、一部の圧力に屈することになったのは何とも残念だ。もちろん配給会社、映画館としても苦渋の選択だったろうが。

 私は英語版、日本版とも観たが、特に評価できる作品だとは思っていない。それでも脅しをかけて、どんな作品かを自分の目で確かめたいと思っている人の権利まで奪うことには問題があるのではないか。「この映画は日本に対する精神テロ行為だ」と批判する側の行為もまた、言論や表現の自由に対する「テロ行為」と見なされても仕方ないのではないか。

 地元関係者の顔がそのまま映っている英語版のほうは制作側の「悪意」が感じられたのは確か。撮影妨害や抗議をする彼らが本当に悪役然としている。日本版ではその顔にモザイクをかけたり、誤っていた数字を訂正するなどの「配慮」がなされている。

 これは明らかなプロパガンダ映画だし、アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞にふさわしいものかという疑問もある(同時期のノミネート作『ビルマVJ 消された革命』[日本公開中]のほうがよっぽど賞に値するはず)。イルカ漁を告発しているが、そこで捕獲したイルカを買い付けに来ている外国の水族館やシーワールドの人たちはどうなのか? アメリカ人だって肉食によって大量の動物を殺しているじゃないか――と、まあ、批判的な論点はいっぱい出てくるだろう。

 でもそれは観たい人が観に行って、それから判断すればいい。

――編集部・大橋希

このブログの他の記事も読む

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「AIの負の影響

ワールド

ドバイ港湾DPワールドのトップ辞任、「エプスタイン
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 3
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫? 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 10
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 9
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 10
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story