コラム
プロ投資家が斬る 村上尚己
プロ投資家が斬る 村上尚己

強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み方──際立つ欧州株と日本株の格差

＜米経済がマイナス成長に転じていると示唆する統計が発表され、カナダ・メキシコへの関税発動にも驚かされた。しかし、米国経済が大きく減速するリス

2025.03.05
プロ投資家が斬る 村上尚己

トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済の停滞は続く

＜中国など新興国と異なり、トランプ「相互関税」が日本や欧州に及ぼす影響は限定的だ。金融市場は関税政策を好感し、米国株は一段高も期待できる。だ

2025.02.19
プロ投資家が斬る 村上尚己

トランプ政権の関税引き上げが日本株の脅威になる理由（ただし、間接的に）

＜本来は、適切な対応を繰り出せば、米国の政策の影響を最小限に抑制できる。いよいよ日米首脳会談だが、石破首相はトランプ大統領とどう向き合うのか

2025.02.06
プロ投資家が斬る 村上尚己

中国経済の失速・デフレ化が世界金融市場の「無視できないリスク」になる

＜米中の関税引き上げ合戦に注目が集まるが、そもそも中国にはデフレと低成長が続きそうな「国内事情」もある。習近平国家主席が「デフレの何がそんな

2025.01.08
プロ投資家が斬る 村上尚己

【2025年経済展望】期待しづらい中国、外部環境に脆弱な日本、2％成長が続く米国

＜2024年は米国を除き、多くの経済大国が世界経済の足かせとなった。トランプ2.0が始動するが、各国は適切な財政金融政策を実現できるのか。2

2024.12.27
プロ投資家が斬る 村上尚己

日本から学ばず、デフレ・経済停滞から抜け出せなそうな中国

＜トランプ2.0が始動すれば、米中で関税の掛け合いとなるだろう。双方が経済的なダメージを負うが、中国の経済成長率はどうなるか。習近平政権は経

2024.12.12
プロ投資家が斬る 村上尚己

日本はトランプ政権に「身構える」よりも「見習う」べき

＜トランプ氏の「関税引き上げ」表明に日本株市場も揺らいでいるが、影響を恐れている場合ではない。石破政権はベッセント次期財務長官を見習い、日本

2024.11.28
プロ投資家が斬る 村上尚己

トランプ再登板・関税引き上げで米経済はどうなるか...「日本経済には追い風」と言える理由

＜トランプ氏の掲げる経済政策は米国の成長率、インフレ率にどう影響するか？　米国株式市場は今後も堅調な成長が見込まれるだろう＞ 11月5日に投

2024.11.12
プロ投資家が斬る 村上尚己

衆院選敗北、石破政権の「弱体化」が日本経済にとって望ましい理由

＜自公の過半数割れを受け、今後の政治情勢は不透明になった。通常と異なり、政治情勢の不安定化が株式市場にポジティブに働くだろう＞ 10月27日

2024.10.29
プロ投資家が斬る 村上尚己

石破政権「金融緩和に反対」姿勢は続く？ 日本経済が「ねっとりした」成長になりそうな理由

＜円高・株安の「石破ショック」が市場に起こったが、石破政権で予想される経済政策は何か。2％インフレ目標についての政府と日銀のコミットメントを

2024.10.02
MAGAZINE
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
特集：総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号（1/14発売）

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」も子に受け継がれ、体質や発症リスクに影響　群馬大グループが発表
  • 4
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 5
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    「リラックス」は体を壊す...ケガを防ぐ「しなやかな…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 10
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ？
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性　日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    正気を失った？──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 6
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が｢未来志向…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中