コラム

突然躍進したBYD

2023年05月18日(木)14時00分

BYD「シーガル」の前で写真を撮る人々(4月19日、上海自動車ショー) Aly Song-REUTERS

<世界一のEVメーカーに躍り出た中国のBYDの、従来の自動車業界では考えられなかったような成長の秘密は何なのか。かつてトップだった日本車勢の凋落の原因は>

2022年はロシアとウクライナの戦争が勃発して世界経済は減速を余儀なくされたが、そうしたなかで急成長が続いているのが電気自動車(EV)である。国際エネルギー機関(IEA)の集計によれば、2022年に世界全体で1063万台のEVが販売され、前年より57%も伸びた。2020年に始まったEVの超高速成長は3年目を迎えており、その勢いはなお衰えを知らない(なお、本稿ではIEAの集計法に従って、EVとはBEV=純電動車とPHEV=プラグインハイブリッド車の合計と定義する。通常のハイブリッド車=HEVはEVには含まない)。

このような世界的なEVシフトを牽引しているのが中国である。中国でのEV販売台数は2022年に613万台となり、世界全体の6割を占めている。2022年に中国で販売された新車のうち4台に1台がEVだった。

私は今年3月に中国・深圳市を訪問したが、深圳ではすでに新車販売の半分以上がEVとなっている。実際、路上で見ても2台に1台ぐらいがEVのようだった。ガソリンエンジン車がEVに置き換わったおかげで街中が以前に比べて静かになった気がした。私が泊ったのは深圳市の中心部だったが、外を歩いていると鳥のさえずりが聞こえてきた。かつては道路の喧騒にさえぎられていたため、鳥の声を意識することなどなかった。

世界トップはBYDとテスラ

実はEVシフトで日本が世界の先頭を走っていたこともあるのだ。2009~2010年には日産と三菱自動車が世界に先駆けてEVの量産に踏み切り、2011年にはEV販売台数がアメリカに次いで世界2位だった。しかし、福島第一原発の事故によって日本の原発のほとんどが稼働を停止すると、夜間の余剰電力でEVを充電するというシナリオが崩れて日本のEV熱は急速に冷めていった。

2022年には日本でもEV販売台数が前年より183%も増えて初めて10万台を超え、13万台に達したものの、これは人口が日本の半分の韓国より少なく、人口が日本の3分の1以下のカナダと同水準であり、世界的なEVシフトに日本は依然として立ち遅れている。

さて、急成長する中国のEV産業を牽引しているのがBYDとテスラである。2022年にBYDはBEVを92万台、PHEVを95万台生産し、EV生産台数で世界トップに立った。テスラは世界全体ではBEVを131万台生産して世界2位であったが、そのうち72万台弱は上海の工場で生産した。

図1では世界のEV産業で第1位と第2位のBYD、テスラと、生産台数がそれと同じぐらいの自動車メーカーとしてマツダの販売台数とを対比しているが、EVシフトの潮流に乗って急拡大するBYDとテスラ、EV化の潮流に乗らず、販売台数を急速に落としているマツダの対比があまりに鮮明である。EV生産で世界に先鞭をつけたはずの日産と三菱自動車もEVシフトの波に乗れず、マツダと同じように2018年以降まるで坂を下り落ちるように販売台数を減らしている。

marukawachart1.png

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

衆院選きょう投開票、自民が終盤まで優勢 無党派層で

ワールド

トランプ米大統領、自身のSNSに投稿された人種差別

ビジネス

アングル:インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、リスク資産反発受け 円は衆
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入った「最強ライバル」の名前
  • 4
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story