コラム

「さよならアジア」から「ようこそアジア」へ

2019年09月19日(木)11時05分

日本経済が頼りにする訪日観光客も、大宗はアジアからの旅行者だ Pierre Aden-iStock

<亡くなった長谷川慶太郎氏は生前、アジア経済の将来になど幻想を持つな、日本経済がアジアを圧倒する日が再び来ると主張してきたが、それは誤りだった。今こそ、アジアを見下す傾向、見下したい欲求を克服すべきだ>

経済評論家の長谷川慶太郎氏が9月3日に亡くなった。

長谷川氏の膨大な著作のうち、私が読んだことがあるのは私が大学生の頃に刊行された『さよならアジア』(ネスコ、1986年)の一冊のみで、それも読んですぐにゴミ箱に収納したので、長谷川氏の業績について評論するような立場にない。

ただ、『さよならアジア』は印象的だったので、だいたいの内容を記憶している。長谷川氏いわく、いま(1986年)「アジアの時代が来る」なんてもてはやしている人がいるが、そんなのは幻想だ。アジアを見渡せば、貧しい国ばかりであり、政治も腐敗している。それにひきかえ日本経済は絶好調であり、アジアのなかの日本はまるで「掃き溜めの鶴」のようである。ブームに乗ってアジアに投資なんかしたら損をするから、日本はアジアとは縁を切り、欧米とともに歩んでいくべきだ――。

私は長谷川氏の見通しは誤っていると思い、これからはアジアの時代だと確信して翌年アジア経済研究所に就職した。ただ、1930年代生まれぐらいの日本人、つまり高度成長の時代に一生懸命に額に汗して働き、日本が復興して世界有数の富裕国に躍進する過程を体感してきた人々には長谷川氏のような見方がけっこう支持されていたように思う。

日本はアジアの70%から18%に

実際、『さよならアジア』が刊行された翌年の1987年には、日本の国内総生産(GDP)はアジア全体の70%を占めていた(なお、ここでいうアジアとは日本、韓国、中国、台湾、香港、マカオ、ASEAN、インドを指す)。経済力で見るかぎり、日本経済の存在感は圧倒的であり、「掃き溜めの鶴」という形容は誇張とはいえなかった。

そこまで日本経済を押し上げるのに奮闘した世代が、この辺で自分たちの成果に胸を張りたい。長谷川氏の言論はそうした世代の気分を体現していたように思う。

だが、「掃き溜め」かと思われたアジアにはすでに成長の種子がまかれていた。日本のGDPが米ドルで測ると1994年に4.9兆ドル、2017年も4.9兆ドルと、ほとんど横ばいで推移する中、アジアではまず韓国、台湾、香港が、次いでタイやマレーシア、そして中国、インドがいずれも日本を上回る速いペースで成長していった。その結果、2018年には日本のGDPはアジアの18%にまで縮小した(図1)。

marukawa_asia1.jpg

その間の長谷川氏の言論については、私はもっぱら新聞広告を通じてしか知らないが、繰り返し日本経済の復活を予測し、中国経済はまもなく崩壊すると予言し、再びアジアが日本の前にひれ伏す日の到来を信じていたようだ。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏「停戦はいつでも可能」、チェコで弾薬

ワールド

ロ大統領、ウクライナ戦争で核使用否定 「論理的終結

ワールド

豪首相、トランプ氏と電話会談 関税やAUKUSで「

ワールド

ルーマニア大統領選、極右候補が決選投票へ 欧州懐疑
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 2
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1位はアメリカ、2位は意外にも
  • 3
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 4
    シャーロット王女とスペイン・レオノール王女は「どち…
  • 5
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 6
    「2025年7月5日天体衝突説」拡散で意識に変化? JAX…
  • 7
    「すごく変な臭い」「顔がある」道端で発見した「謎…
  • 8
    野球ボールより大きい...中国の病院を訪れた女性、「…
  • 9
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 10
    「愛される人物」役で、母メグ・ライアン譲りの才能…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得る? JAXA宇宙研・藤本正樹所長にとことん聞いてみた
  • 3
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 4
    【クイズ】世界で2番目に「軍事費」が高い国は?...1…
  • 5
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 6
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 9
    古代の遺跡で「動物と一緒に埋葬」された人骨を発見.…
  • 10
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story