コラム
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

公園のデザインに見る日本と欧州の防犯意識の違い

<誰にでも開かれている日本の公園が犯罪の温床になりやすい理由とは──> 「入りやすく見えにくい場所」で犯罪が起きやすいという「犯罪機会論」は

2025.03.05
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

防犯効果を高める「ホットスポット・パトロール」とは? 日本の「ランダム・パトロール」との違い

<「ホットスポット・パトロール」の効果は防犯だけにとどまらない> 住民パトロールの高齢化・マンネリ化が指摘されるなか、Polimill株式会

2025.02.07
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

街に住居に公園に...今日の防犯対策に生かされる「城壁都市のDNA」 理にかなっている理由とは?

<ヨーロッパはもちろん中国にも見られる城壁都市。ポイントは「領域性(入りにくさ)」と監視性「(見えやすさ)」に> 犯罪機会論とは、犯行の動機

2025.01.16
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

不法投棄に落書き...凶悪事件の現場に見る「割れ窓理論」の重要性

<無秩序が犯罪を誘発する可能性について、栃木小1女児殺害事件と川崎通り魔殺人事件の現場から考える> 2005年12月、栃木県日光市(旧今市市

2024.12.10
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

本当に「怠慢」のせい? ヤンキース・コールがベースカバーに走らなかった理由を考察

<なぜヤンキースの投手コールは一塁ベースカバーへ走らなかったのか? ワールドシリーズの勝敗を分けたと言われるワンプレーに注目> 米国開催であ

2024.11.12
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

日本に「パワハラ」や「クレイマー」がはびこる理由

<「パワハラ」や「クレイマー」は「甘え」に起因している? ストレスやフラストレーションを他者にぶつける行為がいつまでもまかり通るのはなぜか>

2024.10.15
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

弱体化が続く町内会・自治会と地域防犯の切っても切れない関係

<町内会が担う広範な役割の中で最も重要なものの一つが防犯。その町内会の加入率が10年で8割から7割へ減少するなど弱体化が叫ばれているが...

2024.09.12
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

「危険ドラッグ」の呼称が注意喚起になっていない理由

<「不審者」「防犯カメラ」「防犯ブザー」も同じ。名付けて満足してしまう「言霊信仰」から日本は脱出すべき> 報道によると、危険ドラッグの販売店

2024.08.07
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

埒が明かない学歴詐称問題...相互に関連し合い、一貫性もある「留学記録」を議論の出発点に

<30年前にケンブリッジ大学大学院犯罪学研究科を修了した筆者が「留学記録」を公開する> これまで留学をめぐる学歴詐称問題がたびたびマスコミを

2024.07.04
犯人目線で見る世界 ダークサイドの社会学 小宮信夫

犯人の特徴をあぶり出し、容疑者を絞り込む「プロファイリング」の歴史...アメリカで普及したきっかけは?

<日本では「不審者」に注目する防犯対策が主流だが、危険な人物は見た目だけでは分からない。そこで必要となるのが、犯罪が起きる「場所」に注目する

2024.06.06
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中