コラム

南ア・ブラジル変異株の上陸を阻止せよ! 英「ホテル検疫」破れば禁錮10年と罰金144万円

2021年02月10日(水)12時10分

――コロナウイルスには約4千の変異体があるとされ、最大で感染力が70%、感染者の致死率も65%アップしたとされる英変異株のように大きな変異を遂げた株が発生してきました。何が起きているのでしょう

「イギリスではコロナ検査で陽性になったサンプルの5〜10%のゲノム解析を行っています。他の国ではサンプルのゲノム情報はもっと少なく、感染した患者からのサンプルは全体的にはるかに少なくなっています。私たちが把握していない変異がさらにたくさんあるかもしれません」

「しかし、これらの変異のほとんどは無害であり、ただ消えていくだけかもしれません。人間にとって重要な変異体として存続しているのはブラジル変異株や南ア変異株、英変異株のようにほんのわずかです」

――あなたは「イギリスは異なるコロナ変異体のるつぼになる可能性がある」と指摘しましたね

「まあ、ある意味すでにそうなっています。英変異株だけでなく、南ア変異株、ブラジル変異株が確認されています。まだ他にもあるかもしれませんが、イギリスでもゲノム解析をしているのは採取されているサンプルの5〜10%にすぎないのです」

――感染性を高める「 N501Y」や、免疫を回避する「E484K」といった変異が世界の異なる場所で同時に起きたのはなぜだと思いますか

「これらの変異はウイルスが宿主のヒトに適応するのを助けるので、独立して生じていると私たちは考えています。このウイルスはもともとコウモリから来たものです。これらの変異はウイルスが新しいヒトという宿主に適応するのを助けるために世界中の至る所で発生している可能性があることを覚えておいて下さい」

――私たちはどんな変異を最も警戒する必要がありますか

「ウイルスは常にさまざまな変異を起こしています。それは現在かかっている選択圧によります。ウイルスは今や、ヒト集団ではるかに効率的に広がることを可能にするように変異を発展させていく傾向にあります。デンマークでミンクが新型コロナウイルスに感染しましたが、動物で発生する変異は宿主が異なるため、ウイルスがヒトに適応するのを助ける変異とは異なります」

プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正(元慶応大学法科大学院非常勤講師)や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002~03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』(ウェッジ)、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』(いずれも新潮新書)。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story