コラム

チャリティーへの寄付品すら盗む人々...荒れたイギリスが悲しい

2025年04月29日(火)15時40分
ロンドンのチャリティーショップ

ロンドンのチャリティーショップ前 HANNAH MCKAY―REUTERS

<イギリスによくあるチャリティーショップの前に置かれた寄付の品々がよく「襲撃」される残念な理由>

これは悲しい話だけれど、僕はどう受け止めればいいのか完全には分からないでいる。

先日、夜の街の大通りで、たくさんの「ごみ」が散らばっているのに出くわした。


よく見ると、それはかつてはきれいに袋に入れられてチャリティーショップ(慈善団体などが運営するリサイクル品などを扱う店)の前に置かれていたらしき洋服一式だった。店が閉まっているときに、この方法で寄付品を置いていく人もいるのだ。ほとんどのチャリティーショップでは、ドアにこの「店の前に置いておく」方法はやめてください、と張り紙が出ている。

まさにやめてほしい理由の1つがこれ。時に荷物が狙われるからだ。たまたま破壊行為にあっただけだったのかもしれないし、酔っぱらいが怒りに任せて憂さ晴らしをしたのかもしれない。

だが、窃盗だった可能性もある。誰かが袋を破り、欲しい物か売れそうな物がないか中を確認したのかもしれない。チャリティーの物を盗む人がいるなんて考えると気がめいるが、実際にそういう人はいる。

実は、僕が以前寄付した時にも同じようなことがあった。いくつかの寄付品を袋にまとめて、(夕方で既にチャリティーショップは閉まっていたので)2つの慈善団体に寄付を「投函」できる家の近くの大きなボックスに持って行った。僕は寄付品を2団体に均等に分けようと決めていた。

でもどういうわけか、1団体のほうの「投函ボックス」がしっかり開かなかった。開けようとしても途中で止まってしまう。だから僕は深く考えず、袋をボックスの前に置いて行った。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

北極圏防衛強化はNATO主導へ、グリーランド協議は

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7%増 5カ月

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中 当
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story