コラム

久々の日本でまだ続いていた車優先社会

2018年02月07日(水)16時40分

なぜ歩行者が歩道橋の階段を上らなければならないのか TAGSTOCK1-iStock.

<日本では車が支配者で、苦しめられるのは歩行者。信号のない横断歩道で人が渡ろうとしても車が止まることはほとんどない>

最近、僕は日本を訪れて、かつて働いていた目黒のオフィスにちょっと顔を出した。目黒駅から続く権之助坂を歩いているとき、なんだか少し落ち着かず、違和感を覚えた。以前によく通っていた場所にしばらくぶりに訪れるときに、僕はこの感覚をよく味わう。

いつもなら、何が変わったのか正確に突き止められない(同じじゃない感じがするのは何となく、だから)。でも今回はうれしいことに、1つはっきりと気付くことができた。歩道が広くなったんだ! 最初は気のせいかもしれないとも思ったけど、同僚から確認が取れた。それに加えて、オフィスに向かう途中の道路の上に架かっていた歩道橋がなくなり、代わりに横断歩道ができていた。

僕が(最後にここで働いてから10年以上になるのに)この歩道拡張と歩道橋撤去に気付いたのは、この2つに僕がかつてイライラさせられたからだ。歩道は狭過ぎて混雑し過ぎ。そして、なぜ道路を渡るのに、僕が階段を上らなければならないのか? 車が優先されていることに、僕は憤りを覚えた。目黒だけではなく、日本中でだ。

折に触れて僕はこれらを愚痴っていたけれど、だいたい僕の日本の友人たちは僕が単に怒りっぽいだけか、いちいち天気に文句をつけているみたいなものだとでも考えているようだった。つまり、不満を言うのは結構だがどうせ仕方のないことだ、と。

そんなわけだから僕は、あちこちでわずかばかりの進歩があったことに喜んだ――そして多少は、僕の言っていたことが正しかったと証明されたように感じた。東京都心で車のために4車線の道路を作っておいて、歩行者にはほんの1メートル足らずの歩道を歩かせるなんて、バランスが取れているとは思えない。

それに、道路を渡りたい歩行者がたくさんいる場所では、車のほうに止まってもらいたいと思うのも、そう理不尽なこととは思えない(東京で歩行者が横断を「許される」のはどういうところかといえば、車があくまで他の車の流れを通すために止まらざるを得ないような場所であることが多い)。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、パナマに「重い代償」警告 香港企業の契約無効

ビジネス

欧米でデータ分析・ソフトウエア株急落、アンソロピッ

ビジネス

米ドル、トランプ政権の関税政策で「魅力奪われる」=

ワールド

米・コロンビア首脳が初会談、緊張緩和に向け協力模索
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗り物から「勝手に退出」する客の映像にSNS批判殺到
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 9
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 10
    少子高齢化は国防の危機──社会保障を切り捨てるロシ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story