コラム

久々の日本でまだ続いていた車優先社会

2018年02月07日(水)16時40分

なぜ歩行者が歩道橋の階段を上らなければならないのか TAGSTOCK1-iStock.

<日本では車が支配者で、苦しめられるのは歩行者。信号のない横断歩道で人が渡ろうとしても車が止まることはほとんどない>

最近、僕は日本を訪れて、かつて働いていた目黒のオフィスにちょっと顔を出した。目黒駅から続く権之助坂を歩いているとき、なんだか少し落ち着かず、違和感を覚えた。以前によく通っていた場所にしばらくぶりに訪れるときに、僕はこの感覚をよく味わう。

いつもなら、何が変わったのか正確に突き止められない(同じじゃない感じがするのは何となく、だから)。でも今回はうれしいことに、1つはっきりと気付くことができた。歩道が広くなったんだ! 最初は気のせいかもしれないとも思ったけど、同僚から確認が取れた。それに加えて、オフィスに向かう途中の道路の上に架かっていた歩道橋がなくなり、代わりに横断歩道ができていた。

僕が(最後にここで働いてから10年以上になるのに)この歩道拡張と歩道橋撤去に気付いたのは、この2つに僕がかつてイライラさせられたからだ。歩道は狭過ぎて混雑し過ぎ。そして、なぜ道路を渡るのに、僕が階段を上らなければならないのか? 車が優先されていることに、僕は憤りを覚えた。目黒だけではなく、日本中でだ。

折に触れて僕はこれらを愚痴っていたけれど、だいたい僕の日本の友人たちは僕が単に怒りっぽいだけか、いちいち天気に文句をつけているみたいなものだとでも考えているようだった。つまり、不満を言うのは結構だがどうせ仕方のないことだ、と。

そんなわけだから僕は、あちこちでわずかばかりの進歩があったことに喜んだ――そして多少は、僕の言っていたことが正しかったと証明されたように感じた。東京都心で車のために4車線の道路を作っておいて、歩行者にはほんの1メートル足らずの歩道を歩かせるなんて、バランスが取れているとは思えない。

それに、道路を渡りたい歩行者がたくさんいる場所では、車のほうに止まってもらいたいと思うのも、そう理不尽なこととは思えない(東京で歩行者が横断を「許される」のはどういうところかといえば、車があくまで他の車の流れを通すために止まらざるを得ないような場所であることが多い)。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米国防長官、陸軍参謀総長を解任=関係筋

ビジネス

焦点:米ノンバンク融資、貸出先が債務不履行の恐れ 

ワールド

韓国とフランス、「戦略的パートナーシップ」に関係格

ビジネス

イーライリリー経口肥満薬、売上が今年数十億ドルの予
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story