【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に揺れる株式市場ではディフェンシブ株に資金が集まる

スタグフレーションで輝く銘柄

スタグフレーション時に強みを発揮するのが、景気動向に関係なく一定の需要が見込める「ディフェンシブ株」です。代表的なセクターとして、電力・ガスなどの公益株、食品、医療、通信といった生活必需品を提供する企業が挙げられます。特に、いま世界的に注目されているのが公益株です。

物価が高進する中で、発電所や送電網といった「実物資産」を多く所有する公益企業は企業価値が高まりやすく、インフレに強い特性を持っています。アメリカやヨーロッパの株式市場では、スタグフレーション懸念が強まると真っ先にこうした銘柄への資金シフトが顕著に見られます。

具体的な銘柄としては、東京電力ホールディングス＜9501＞や関西電力＜9503＞、東京ガス＜9531＞に大阪ガス＜9532＞が代表格です。通信では、安定した通信インフラを背景に高い収益基盤を持つ日本電信電話（NTT）＜9432＞やKDDI＜9433＞、ソフトバンク＜9434＞などです。

食品セクターでは、値上げ転嫁力が高く内需系の強みを持つ味の素＜2802＞や明治ホールディングス＜2269＞、日清食品ホールディングス＜2897＞などが注目されます。

足元の日本企業は、かつてのようにコスト上昇をただ呑み込むだけでなく、価格転嫁を進められる「インフレ転換」の過渡期にあります。そのため、ディフェンシブ株の中でも、適切に価格転嫁を行い、事業効率を向上させている企業を見極めることが重要になります。

■インフレ耐性を持つエネルギー株と下値に強い高配当株

原油高が引き金となるスタグフレーション下では、エネルギー関連株にも投資の妙味があります。

国内エネルギー株では、原油・天然ガスの開発・生産を手がけるINPEX＜1605＞や、石油元売り最大手のENEOSホールディングス＜5020＞が代表的な銘柄です。原油価格の上昇局面ではこれらの企業の収益が拡大しやすく、業績とともに株価が上昇する傾向があります。

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