投資・資産運用
投資

【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?

2025年12月13日(土)11時30分
岡田禎子(個人投資家、ファイナンシャル・プランナー)

注目すべきは、「この戦略が本当に実行できるかどうか」の一点に尽きます。その鍵となるのは、「ブランドの選択と集中」「中国依存からの脱却」、そして「コスト改革と攻めの再投資の両立」です。

■ブランドの選択と集中

ブランド整理が曖昧なままでは改革は進みません。そこで、成長ブランドを「コア3」と「ネクスト5」の計8ブランドに絞り、広告・研究開発費・人員配置などの投資資源を集中する計画です。これが成功すれば、利益率の改善は加速します。

■中国依存からの脱却

中国比率を段階的に引き下げ、欧州・米州・東南アジアなどに収益源を分散できるか? 多極型の成長モデルが確立すれば、外部環境の変化に強い体質に変わるでしょう。

■コスト改革と攻めの再投資の両立

2026年に営業利益7%、2030年には10%以上という目標が掲げられています。その達成には、固定費削減だけではなく、研究開発やデジタル、EC、新商品開発などへの積極投資が欠かせません。

株式市場において資生堂の株価が本格的に再評価されるのは、この3つの条件が数字として表れたときになるでしょう。特に、2026年に営業利益7%を達成できるかどうかは、経営陣の実行力を測る試金石となり、市場の評価を左右する決定的なポイントとなりそうです。


【関連記事】
【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒並み急騰中。三菱重工より注目の古野電気とは?
【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
【銘柄】熊谷組の株価はなぜか12月に上がる...年末高と高市銘柄で今年はどうなる?


[筆者]
岡田禎子(おかだ・さちこ)/個人投資家、ファイナンシャル・プランナー
証券会社、資産運用会社を経て、ファイナンシャル・プランナーとして独立。資産運用の観点から「投資は面白い」をモットーに、投資の素晴らしさ、楽しさを一人でも多くの人に伝えられるよう活動中。個人投資家としては20年以上の経験があり、特に個別株投資については特別な思い入れがある。さまざまなメディアに執筆するほか、セミナー講師も務める。日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)、ファイナンシャル・プランナー(CFP)。
note:https://note.com/okapirecipe_555

ニューズウィーク日本版 教養としてのBL入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月23日号(12月16日発売)は「教養としてのBL入門」特集。実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気の歴史と背景をひもとく/日米「男同士の愛」比較/権力と戦う中華BL/まずは入門10作品

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

AI投資ブームは「危険な」段階、ブリッジウォーター

ビジネス

韓国の高麗亜鉛、米で74億ドルの製錬所建設へ トラ

ワールド

トランプ氏がBBC提訴、議会襲撃前の演説編集巡り巨

ワールド

政府・日銀、景気認識に「齟齬はない」=片山財務相
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 7
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 8
    「職場での閲覧には注意」一糸まとわぬ姿で鼠蹊部(…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 5
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 6
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中