コラム

リバプールFWサラーの「メリークリスマス」炎上が示す「イスラム教の内紛」

2022年01月18日(火)20時15分
モハメド・サラーのツイート

クリスマスを祝うサラーのツイート(2021年12月) MOHAMED SALAH/TWITTER

<「アラブの誇り」とまで言われるエジプト代表選手が、クリスマスを祝うことは現代のイスラム教においては「おかしなこと」ではない>

イングランド・プレミアリーグ、リバプールのFWであるモハメド・サラーはエジプト人イスラム教徒だ。彼はエジプト代表に選ばれる卓越したサッカー選手として知られているだけでなく、ゴールを決めるとフィールドにひれ伏し、神に感謝をささげる行為に代表されるイスラム教徒としての敬虔さから、「アラブの誇り」とも呼ばれている。

このサラーが昨年12月、ツイッターにメリークリスマスというハッシュタグと共にクリスマスツリーの下、家族4人でくつろぐ写真を投稿すると、28万もの「いいね」が付いた一方で、アラビア語や英語で2万を超えるほぼ批判のコメントが寄せられる「炎上」状態になった。

「あなたは偉大なプレーヤーであり、善良な人間であり、神はあなたにお金、名声、そして人々の愛を与えた。だが知るがいい。神は瞬く間にあなたからそれを奪えるということを」という批判コメントには1万5000以上の「いいね」が付いている。

サラーの投稿への反発の大きさは、イスラム教徒が一般にクリスマスを祝ってはならないと信じられている証しだ。イスラム法は従来、『コーラン』や預言者ムハンマドの言行に基づき、イスラム教徒がクリスマスやバレンタイン、ハロウィーンなど異教の祝祭を祝うことを禁じてきた。

エジプト大統領の融和政策

しかし近年、エジプトのイスラム法学者はそれらを許容する判断を出している。背景には2014年に就任したシシ大統領が、国民の約1割を占めるキリスト教の一派コプト教徒との融和と宗教的不寛容との対決を政治課題に掲げたことがある。イスラム教徒がコプト教徒を殺害・誘拐したり教会を襲撃したりすることは、エジプトの人権問題として長年、国際社会から非難されてきたからだ。

シシは15年にエジプトの大統領として初めて、コプト教のクリスマスのミサに参加した。ほかにも教会の建設や修築することを許可するなど、目に見える形で改革を進めている。

これはシシが進めるイスラム過激派との戦いの一環でもある。これまで多くのコプト教徒が過激派組織「イスラム国」(IS)をはじめとするイスラム過激派の襲撃の犠牲になってきた。異教徒を敵視するのは憎むべき過激派の所業であり許されない、というのがシシ政権の方針だ。

プロフィール

飯山 陽

(いいやま・あかり)イスラム思想研究者。麗澤大学客員教授。東京大学大学院人文社会系研究科単位取得退学。博士(東京大学)。主著に『イスラム教の論理』(新潮新書)、『中東問題再考』(扶桑社BOOKS新書)。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、USMCA離脱を検討=報道

ビジネス

米雇用創出、86.2万人下方修正 25年3月までの

ワールド

NATO、北極圏プレゼンス強化で新任務 加盟国間の

ワールド

イラン高官「ミサイル能力について交渉せず」、米との
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 5
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story