アメリカ発「陰謀論が主流に」──民主主義と情報の未来、日本は対岸の火事か？

アメリカのメディアや著名人の発言を通じて世界を認識している日本でも同様だ。
しかし、第2次トランプ政権がもたらした変化によって、この思い込みが一気に解消される可能性が出て来た。

変貌するアメリカのメディア

トランプ政権は極右メディアやネットのインフルエンサーをホワイトハウスの記者会見に招き、大手メディアと同等以上の待遇を与え始めた。これまで大手メディアが独占してきた記者会見が広く親トランプの人々に解放されることになった。

イーロン・マスクなど影響力ある人物もXのスペースを使ったり、人気のポッド・キャスターであるジョー・ローガンの番組に出演し始めた。

さらにヨーロッパ、特にイギリスの労働党の閣僚たちもアメリカ人の歓心を買うためにこぞって、Newsmaxのようなオルタナ右派メディアに出演しはじめた。

これが進めば、政治家の発言を知りたければ大手メディア以外のオルタナ右派のメディアやポッドキャストを見なければならないことになり、大手メディアの存在感が薄れて行く可能性がある。

もともと、世界的に大手メディアの信頼度は低下し、ニュース忌避が広がっているところに、独占取材ができなくなり、オルタナティブ・メディアに先を越されることもあるようになれば、現実と乖離しつつもイメージだけは維持してきた「国際世論」のアジェンダを設定する力が失われる。

いくつもあるメディアのひとつになってしまう。