コラム

イーロン・マスクはジオン・ダイクンの夢を見るか?──ビッグテックが宇宙を目指すほんとうの理由

2021年11月11日(木)18時00分

アマゾンのジェフ・ベゾスは宇宙にコロニーを作って地球を守ろうという...... Blue Origin

<ビッグテックは新しい世界を拓こうとしているが、それは決して人類の可能性を追求するためではない......>

ジオン・ダイクンは正確には、「ジオン・ズム・ダイクン」という機動戦士ガンダムシリーズの登場人物だ。登場回数は少ないものの、作品の背景となるジオニズムと呼ばれる思想を提唱した重要人物である。宇宙移民の独立を訴え、宇宙時代に合った新しい人類=ニュータイプの誕生を予言した。くわしい説明は省くが、宇宙時代における新しい思想と国家のあり方を提示した人物と言ってよいだろう。

機動戦士ガンダムシリーズは、宇宙移民と地球連邦との対立という比較的古典的な構図で成り立っているが、現実の世界では国家とならぶ地政学上のアクターとなったビッグテックが事業拡大の一環として宇宙に触手を伸ばし始めている。宇宙への進出と脳とコンピュータのリンクを実現しようとしているイーロン・マスク(世界一の富豪であり、ビッグテックの代表的人物)の姿は、ジオン・ズム・ダイクンに重なって見える。

ビッグテックは国家なみの地政学上のアクター

政治学者でユーラシア・グループ社長のイアン・ブレマーが、ビッグテックによって世界のパワーバランスが再構成されるという論考を発表した。この記事で彼が言わんとしていたのは、ビッグテックはすでに国家と同等かそれ以上の影響力を持つにいたっており、地政学上重要なアクターとなったことだ。現在はまだビッグテックもいまだに特定の国家に縛られているが、メタバースや宇宙進出などによって国家とは異なる形でより強大な力を持とうとしていると指摘している。

アマゾン、アップル、フェイスブック、グーグル、ツイッターは、これまで国家が独占してきた社会、経済、国家安全保障などの分野で重要な役割を果たしている。たとえば2021年初頭に起きたアメリカの議事堂襲撃ではフェイスブックやツイッター、アマゾン、アップル、グーグルはアメリカ当局よりも早く事態に対応していた。フェイスブックは2016年以来、安全保障上の脅威となったネット世論操作の温床として何度も議会でしぼられている。昨年、ロシアのハッカーが米国の政府機関や民間企業に侵入した際、侵入を最初に発見したのは、政府の安全保障機関ではなくマイクロソフトだった。

1999年に発表された中国の『超限戦』にはこれからの戦争ではあらゆるものが兵器となり、あらゆる組み合わせでの戦争が起こると書かれている。その言葉通り、国家対テロリスト、国家対企業といった組み合わせで、ネット世論操作、サイバー戦、経済戦争が勃発し、社会に大きな影響を与えるようになった。

今回、イアン・ブレマーが指摘したのは、企業が国家と戦争できるアクターとなっていることを認識し、そのための新しい枠組みを用意すべきということだ。イアン・ブレマーは、米中対立に関する分析の多くが国家主義的なパラダイムにとらわれており、企業がそれぞれの走狗に過ぎない扱いになっているのはおかしいと言う。ビッグテックは国家の決定に関与するまでになっているうえ、国家の手がおよばないネットワーク世界を掌握している。

過去にも東インド会社やオイルマネーのような地政学上のアクターとなり得る企業は存在した。しかし、それらとビッグテックが決定的に異なるのは、ネットを使うことで地球上の何十億人もの人々の生活、人間関係、安全保障、さらには思考パターンにまで直接影響を与える力を持っていることだ。中国やロシアはサイバー主権を主張しているが、ビッグテックはすでに自分たちの領域でじゅうぶんな支配力を行使している。

近年ではリアルのモノとの関わりも多くなり、社会のインフラも支配しつつある。さまざまな生産や物流などに不可欠になりつつあるクラウドはわずか数社のビッグテックに握られているし、スマホは事実上アップルとアンドロイドの寡占状態だ。しかし、それにも関わらずビッグテックを地政学上のアクターとして分析する方法論は確立されていないのだ。

プロフィール

一田和樹

複数のIT企業の経営にたずさわった後、2011年にカナダの永住権を取得しバンクーバーに移住。同時に小説家としてデビュー。リアルに起こり得るサイバー犯罪をテーマにした小説とネット世論操作に関する著作や評論を多数発表している。『原発サイバートラップ』(集英社)『天才ハッカー安部響子と五分間の相棒』(集英社)『フェイクニュース 新しい戦略的戦争兵器』(角川新書)『ネット世論操作とデジタル影響工作』(共著、原書房)など著作多数。X(旧ツイッター)。明治大学サイバーセキュリティ研究所客員研究員。新領域安全保障研究所。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ安全保障に欧州主導の平和維持部隊 10カ

ビジネス

米ボストン連銀総裁、FRB利下げ支持も「ぎりぎりの

ビジネス

米NY連銀総裁「FRBは今後の対応態勢整う」、来年

ビジネス

カナダCPI、11月は2.2%上昇で横ばい コアイ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか?
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 6
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    「職場での閲覧には注意」一糸まとわぬ姿で鼠蹊部(…
  • 9
    極限の筋力をつくる2つの技術とは?...真の力は「前…
  • 10
    世界の武器ビジネスが過去最高に、日本は増・中国減─…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 7
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 8
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story