コラム

エジプトを襲う人食いザメはモサドの手先?

2010年12月07日(火)16時28分

 スキューバ・ダイビングのメッカとして賑わうエジプトの紅海沿岸で、この1週間に5人の観光客がサメに襲われ、1人は死亡した。

 人食いザメとはよく言うが、実際に人を襲うのは極めて珍しい。エジプト政府は世界中から専門家を集め、この「サメ危機」への対応を急いでいる。結論はまだ出ていないが、原因としては餌となる魚の乱獲、沿岸リゾートの行き過ぎた開発、地球温暖化の影響などが可能性として挙げられている。

 そして、陰謀論もある。イスラエルの悪名高き情報機関、モサドがサメを操っている、というのだ。エジプトのオンライン英字紙アーラム・オンラインは次のように報じた。

■主力の観光業に打撃


 保養地シャルムエルシェイクを本拠にする有名なダイバー、ムスタファ・イスマエル船長は昨日、公共放送のテレビ番組「今日のエジプト」に専門家として出演し、観光客を襲ったサメたちはエジプト近海のサメとは違うと語った。

 なぜそのサメたちがシャルムエルシェイクに紛れ込んだのかと司会が尋ねると、イスマエルは興奮して「違う違う」と叫び出した。「紛れ込んだんじゃない、誰かが送り込んだんだ」

 イスマエルによれば最近、イスラエルのダイバー仲間が、背中にGPSを埋め込んだ小さなサメを一匹捕まえた。これが、エジプトで人を襲うよう監視されていた証拠だという。「そうでなければ、このサメたちが事故もなく4000キロも遠い海までこられたはずがない」と、イスマエルは言う。

 南シナイ県の知事を務めるアブデル・ファディール・ショシャ将軍も、イスマエルの理論を支持した。番組中に電話してきた彼は、事件の背景にはイスラエルの情報機関モサドががいて、エジプトの観光産業に打撃を与えようとしている可能性があると言った。そして、裏付けにはもっと時間が必要だとも付け加えた。

 サメの襲撃は、観光業が経済の支柱で重要な雇用創出源でもあるエジプトに本当の打撃をもたらす可能性がある。だが、それがイスラエルの仕業だというのはいくらなんでもこじつけが過ぎる。

──マックス・ストラッサー
[米国東部時間2010年12月6日(月)17時31分更新]

Reprinted with permission from FP Passport, 7/12/2010. © 2010 by The Washington Post Company.

プロフィール

ForeignPolicy.com

国際政治学者サミュエル・ハンチントンらによって1970年に創刊された『フォーリン・ポリシー』は、国際政治、経済、思想を扱うアメリカの外交専門誌。発行元は、ワシントン・ポスト・ニューズウィーク・インタラクティブ傘下のスレート・グループ。『PASSPORT:外交エディター24時』は、ワシントンの編集部が手がける同誌オンライン版のオリジナル・ブログ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

英、対米医薬品協定を正式決定 対米関税ゼロに

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、5万3000円回復 自律

ワールド

アルゼンチン、イラン臨時代理大使を国外追放 攻撃関
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story