コラム

シェール革命とはいうけれど

2012年12月10日(月)11時49分

 アメリカはシェール革命に沸いています。これまで天然ガスの輸入大国だったアメリカが、一転して天然ガス輸出国になりそうだというのですから、大きな変化です。

 シェールガスの採掘が始まっている地方では、全米から人が集まり、好景気を謳歌しています。私も去年3月、アメリカの採掘現場を取材しましたが、掘削が極めて簡単な上に、いったん掘り当てれば、後は自然に噴出してくるのですから、管理も楽です。

 シェールガスとは、地下深くにあるシェール(頁岩)の隙間に存在する天然ガスのこと。シェールオイルは、ここに埋蔵されている石油のことです。

 このシェール層の岩盤を破砕してガスや石油を取り出す技術がアメリカで開発されたことにより、大量の天然ガスや石油が新たに採掘できるようになりました。これがシェール革命です。本誌日本版12月12日号は、これを特集しています。

 特集記事は、こう書きます。「最新の、ただしかなり乱暴な掘削技術の登場で、今までは手の届かなかった膨大な量の原油や天然ガスを掘り出せるようになった。そして既に、世界のエネルギー市場の力関係を大きく変えつつある」と。

 今年のIEA(国際エネルギー機関)の年次報告によれば、2020年頃までにはアメリカが世界最大の産油国になり、2030年頃には原油を中東などから輸入する必要がなくなり、むしろ余った原油を輸出できるようになるというのです。

 夢のエネルギーのように語られるシェールガスやシェールオイルも、掘削にあたって環境破壊を引き起こしたり、小規模な地震の引き金になったりするという懸念の声も高まっていますが、この記事は、その点についても触れています。

 全体としては過不足ない記事になっているのですが、注文がひとつ。「最新の、ただしかなり乱暴な掘削技術」と書かれると、どんな仕組みなのか知りたくなりますが、記事には図解がないのです。これでは読者に不親切です。

 それはともかく、アメリカにとって夢のエネルギーでも、日本への恩恵があまりないのが気がかりです。シェール革命で、天然ガスの国際価格は値下がりしているのに、日本が輸入する価格は下がっていないからです。それは、なぜか。

「日本が買うLNGが高額な理由は、石油危機後、ガス価格を原油価格に連動させ、さらに20年の長期契約とする国際慣行に従ってきたため」です。「アメリカのシェールガス革命で天然ガス価格がどんどん下がり始めた今、契約価格と市場価格の差は大きく開いている」。これが問題なのです。

 原発が止まって火力発電の比率が高まっている現在、天然ガスの輸入価格を少しでも引き下げることが急務です。

 日本にとって気がかりな点がもうひとつあります。これも、この特集記事できちんと触れています。それは、アメリカが中東への関心を失うことです。「ペルシャ湾に第5艦隊を張り付けて中国や欧州向け原油を守らなければならないなどバカげている」という投資家の声を紹介しています。

「アメリカが撤退すれば、シーレーンを防衛するのは中国海軍になる。中東からの原油輸入量は減っても、中国海軍の存在感が増せば、日本にとって大きな圧力になるだろう」
 
 やれ、やれ、日本を待ち受ける課題は増えるばかりです。

プロフィール

池上彰

ジャーナリスト、東京工業大学リベラルアーツセンター教授。1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、NHKに入局。32年間、報道記者として活躍する。94年から11年間放送された『週刊こどもニュース』のお父さん役で人気に。『14歳からの世界金融危機。』(マガジンハウス)、『そうだったのか!現代史』(集英社)など著書多数。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

独企業の対米投資、25年にほぼ半減 貿易巡る不確実

ワールド

米最高裁が関税無効判断なら迅速に代替措置─USTR

ワールド

トランプ氏、武力行使巡り明言避ける グリーンランド

ワールド

米財務長官、欧州に報復自制求める グリーンランド巡
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で国境問題が再燃
  • 2
    「耳の中に何かいる...」海で男性の耳に「まさかの生物」が侵入、恐怖映像と「意外な対処法」がSNSで話題に
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    中国、欧米の一流メディアになりすまして大規模な影…
  • 6
    「死ぬところだった...」旅行先で現地の子供に「超危…
  • 7
    AIがついに人類に「牙をむいた」...中国系組織の「サ…
  • 8
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 9
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 10
    中国ネトウヨが「盗賊」と呼んだ大英博物館に感謝し…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 3
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試掘の重要性 日本発の希少資源採取技術は他にも
  • 4
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 7
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story