コラム

売国奴と罵られる「激辛トウガラシ」の苦難

2014年12月02日(火)20時15分

 1枚の漫画は、時に長文のコラムより雄弁に政治の本質に光を当てる。そして漫画などのイメージは文字と違い、機械的なネット検閲に引っかかりにくい。言論や表現に対して強圧的な政権にとって意外とやっかいな存在だ。

「変態トウガラシ(変態辣椒)」という奇妙なペンネームの中国人漫画家が最近、日本と中国で注目を浴びている。本名は王立銘、41歳。性的にアブノーマルなわけではなく、いたって普通の常識人だ(「変態」はこの場合、中国語で「激辛」の意味になる)。王氏が最近、頻繁に日本のニュースで取り上げられているのは、中国の習近平政権による言論や表現への締め付けと、改善の兆しがまだ見えない日中関係という2つの政治的な嵐に巻き込まれ、この夏から日本への「亡命」を余儀なくされているからだ。

 王氏は文化大革命のさなかの73年、下放政策によって上海から新疆ウイグル自治区に送られた両親の下に生まれた。文革終了後に上海に戻り、進学してデザインを学んだ。漫画を描くのは子供の頃から好きで、09年からネットで辛辣な風刺画を発表し始めたところ、次第に人気を集めるようになった。中国マイクロブログ微博のフォロワー数は、最も多い時で90万人に達した。ただ、中国では漫画といえども政府批判は許されない。90万人もフォロワーがいればなおさらで、王氏はたびたび公安当局者から「お茶」に呼び出され、暗に風刺漫画を描かないよう求められるようになった。

 日本に「亡命」することになったきっかけは、今年5月のビジネス目的の旅行だった。生計の手段として続けていたネット販売のリサーチで訪れた日本で、日本人の礼儀正しさや平和主義についてブログにつづったところ、共産党機関紙である人民日報系のサイト「強国論壇」が突然、「媚日」「売国奴」「関係部門は法に基づいて調査せよ」と批判する文章を掲げた。微博のアカウントも削除された。

 突然のバッシングに危険を感じた王氏は、8月末の予定だった帰国便をキャンセル。一緒に来ていた妻とともに日本の入国管理局に滞在延長を申請し、現在は知人の協力で、埼玉大学の客員研究員として日本に留まり続けている。

 王氏が中国に戻ることをためらったのは、必ずしも過剰反応とはいえない。昨年、王氏と同じく政府批判で人気を集めていたブロガー「薛蛮子」が買春容疑で拘束され、自己批判する様子がテレビで中国全土に放送された。人権派弁護士の浦志強など、中国政府にとって耳が痛い指摘をする人々が次々と拘束され、今も釈放されていない。中国の公安当局は王氏の友人に「王はウイグル族のテロリストとつながりがある」「アメリカから秘密資金を受け取っている」と、でたらめを言いふらしているという。

 香港デモを象徴する黄色い傘をもった3人の若者に対して、カメの甲羅に閉じこもった習近平が嫌な顔をしている――日本に「亡命」した後、王氏が発表した作品の1つだ。現在の習近平政権は香港の学生だけでなく、自分と異なる政治的な主張をもつあらゆる人々を排除しようとしている。その統制ぶりは、習の前任者である江沢民や胡錦濤の時代が「自由な時代だった」と懐かしく思えるほどだ(実際、この2人の統治ぶりも十分強権的だったのだが)。

 政権を批判する風刺漫画をやめようと思えば、やめる機会はあった。中国ではネットビジネスのチャンスが日本人の想像よりずっと多く、漫画をやめれば月2万〜5万元(30万〜75万円)の収入を得ることもできた。ただ「人生は1つの作品」と考える王氏にとって、自由な表現を続けることはカネよりも大切だった。

 キリスト教徒である妻も、王氏を支えている。日本やアメリカのメディアでいくつか連載の話が進み始めているが、突然の「亡命」で暮らしはもちろん楽ではない。改革開放が始まってから、多くの中国人の価値観はカネに支配されてきた。そしてカネで動かない、価値観の異なる人々を習近平政権は監獄に送ってきた。ただ王氏のように、カネで動かない人間も中国には確実に存在する。

「中国に帰らない覚悟はできている」と、王氏は言う。共産党が自分たちに反抗しない「愚民化政策」を続け、その統治が続く限り帰国はできない――そう考えるからだ。王氏のような人々がいる一方で、いまだに「カネで動く人々」が大半を占めるのもまた、残念ながら中国の現実である。

――編集部・長岡義博(@nagaoka1969)

*次ページから、王氏の政治風刺漫画を紹介します。

プロフィール

ニューズウィーク日本版編集部

ニューズウィーク日本版は1986年に創刊。世界情勢からビジネス、カルチャーまで、日本メディアにはないワールドワイドな視点でニュースを読み解きます。編集部ブログでは編集部員の声をお届けします。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国の証取、優良上場企業のリファイナンス支援 審査

ビジネス

欧州、ユーロの国際的役割拡大に備えを=オーストリア

ワールド

キューバの燃料事情は「危機的」とロシア、米の締め付

ビジネス

ユーロ圏投資家心理、2月は予想上回る改善 25年7
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story