コラム

調査報道の英雄、ハロルド・エバンズにはもう会えない

2020年10月06日(火)17時35分

労働者階級出身で体制派と戦ったエバンズは、英ジャーナリストたちのヒーローだった(写真は2019年9月、NYのメディアイベントにて) Gary He-REUTERS

<サリドマイド事件を明るみに出し、ロシアとの二重スパイを暴き、イギリスを死刑廃止に導いた、新聞黄金期の伝説のジャーナリストと会うチャンスを、僕は永遠に逃してしまった>

人生、とても幸運なときもあればちょっと不運なときもある。僕がとりわけ残念に思っている不運の1つは、2007年にニューヨークでハロルド・エバンズと彼の自宅で対面するチャンスを、すんでのところで逃してしまったことだ。

僕は東京からニューヨークに転居するところだったが、仕事や他の理由やらで、出発日をほんの1週間かそこら早めてエバンズと彼の妻が主催する「オックスフォード大学セント・アンズカレッジOG&OBランチパーティー」に出席することはかなわなかった。

今年9月に92歳で亡くなったハロルド卿は、イギリスのジャーナリストたちのヒーローだった。彼が編集長だった時代のサンデー・タイムズ紙(1967~81年)の偉業は伝説になっている。なかでも、妊婦が服用したつわり治療薬が新生児に深刻な先天性障害を引き起こしたサリドマイド事件の真実を明るみに出したことは特筆に値する。この事件の「ニュース性」が薄れてから長い年月がたっても、彼は個人的にサリドマイド被害者たちと交流を続けた。

イギリスの諜報員でありながら実態はソ連のスパイだったキム・フィルビーについて、当局がひた隠す真実を暴露したことでも、彼はイギリス体制派と戦った。それは、若者がジャーナリズムの世界への憧れを募らせるたぐいの、大胆な調査報道だった。

彼の時代は新聞の黄金期だったと捉えられることが多い。全国紙は、最終的には成果なしで終わる可能性があるネタにだって何カ月でも尽力し、大事件だけに特化して専念する記者チームを組むだけの膨大な予算があった。各新聞社は、地方紙から経験を積みフリート街(英新聞界の中心地)に上り詰めた熟練の記者を多数抱えていた。「金属活字」の時代は印刷業者のストライキに悩まされた時代でもあり、そのせいで多くの素晴らしいスクープが読者の目に触れず失われたことは、つい忘れがちだ。

エバンズは労働者階級出身だったから、僕にとってはとりわけヒーローだった。当時は名の知れた専門職のほとんどが上流階級で占められていたが、ジャーナリズムは比較的実力主義だった。イギリスのジャーナリストが自らの仕事を「職業」というよりむしろ「商売」とか「技能」とか呼び、体制に対して「けんか腰」(あるいは「アウトサイダー的」)な態度を取った理由の1つもここにある。エセックス州で育った労働者階級出身者として、僕はエバンズや同じような境遇のジャーナリストたちを尊敬し、彼のようになりたいと熱望した。

プロフィール

コリン・ジョイス

フリージャーナリスト。1970年、イギリス生まれ。92年に来日し、神戸と東京で暮らす。ニューズウィーク日本版記者、英デイリー・テレグラフ紙東京支局長を経て、フリーに。日本、ニューヨークでの滞在を経て2010年、16年ぶりに故郷イングランドに帰国。フリーランスのジャーナリストとしてイングランドのエセックスを拠点に活動する。ビールとサッカーをこよなく愛す。著書に『「ニッポン社会」入門――英国人記者の抱腹レポート』(NHK生活人新書)、『新「ニッポン社会」入門--英国人、日本で再び発見する』(三賢社)、『マインド・ザ・ギャップ! 日本とイギリスの〈すきま〉』(NHK出版新書)、『なぜオックスフォードが世界一の大学なのか』(三賢社)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

テスラ、四半期利益が予想に届かず 株価4%下落

ワールド

EU、持続可能性規則の変更検討へ 米カタールが圧力

ワールド

ルラ氏とトランプ氏、マレーシアで週末会談の可能性=

ビジネス

ウーバー、EV限定配車サービスを「エレクトリック」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺している動物は?
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 6
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 7
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 8
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 9
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?
  • 10
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 8
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 9
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 10
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story