コラム

エジプト、シリア、ケニア、イラン:90年代の再来?

2013年09月25日(水)11時01分

 このところの中東情勢を見ていると、90年代に逆戻りしたのではないか、とのデジャブ感に襲われる。

 ムルスィー政権を倒したあとのエジプトでは、ムスリム同胞団の幹部、指導者の逮捕に続いて、NGOとしての同胞団の活動も禁止された。これは、「政治活動はダメだが社会慈善事業はOK」としてきたムバーラク政権時代よりも、イスラーム組織への締め付けが一層厳しくなっている。

 シリア内戦では、案の定オバマ米大統領は振り上げた拳の落としどころに悩み、結局中途半端なままうやむやになった。米国がシリア情勢に手を出せないことが露呈された分、内戦はますます解決が遠のいている。前回のコラムで指摘したように、経済制裁下のイラクを持て余したクリントン政権の姿と、被る。

 シリアはイラクの二の舞なだけではなく、アフガニスタンの二の舞化もたどっている。反政府勢力のなかにイスラーム武装勢力が大量に流れ込んでいることは自明で、かつてターリバーン政権下のアフガニスタンがひきつけてきたように、今やシリアが武闘派の磁場になっている。90年代にターリバーン政権を国家承認していたのはサウディアラビアとUAEなどごくわずかだったが、今シリアの反政府勢力を堂々と支援しているのは、そのサウディアラビアだ。

 そして、9月21日に発生したケニアでのショッピングモール占拠事件が想起させるのは、1998年のケニア、タンザニアの米国大使館爆破事件だ。サウディアラビア追放後スーダンに拠点を移し、さらに米国の圧力でスーダンからも追われたウサーマ・ビン・ラーディンが、アフガニスタンに終の棲家を見つけた2年後の事件である。アルカーイダが本格的に対米攻撃を開始した作戦だった。

 もちろん、今回の事件の犯人は、シャバーブという、ソマリアで一時期国土の大半を実効支配したイスラーム勢力である。だが、アフガニスタンもソマリアも、冷戦構造のツケから内戦、そしてイスラーム政権の樹立とその国際社会からの孤立、というパターンは、よく似ている。シャバーブは2012年にアルカーイダへの合流を宣言しているが、これはケニアを含むアフリカ連合軍がソマリアに派遣され、ここ一、二年でシャバーブを軍事的に追い詰めていったことと並行している。

 つまり、今のデジャブ感が思い起こす90年代とは、こうなのだ。「イスラーム勢力の台頭に対して中東や域内の諸政権がこれを弾圧し、国際社会もまたとってつけたような散発的な軍事攻撃や制裁以外に対応のすべをもっていなかった結果、過激派が武闘路線を強め、国外に攻撃対象を求めて、最終的に9.11につながった」、と。

 デジャブ、といえば、期待が持てる「いつか来た道」もある。イランだ。6月に大統領選に勝利したロウハーニ・イラン大統領が国連会議のために訪米する。ここでオバマ大統領と会談すれば、イラン革命後の国交断絶以来の、快挙だ。オバマとしてはシリアでの失策をカバーしたいところでもあろう。16年前、イラン大統領に就任したムハンマド・ハータミーが、「文明の対話」を打ち出して米政権との関係改善を謳った。彼の改革姿勢と柔和な表情は、「微笑み外交」と呼ばれたが、ロウハーニの微笑みがハータミーのイメージを模倣しているのは、明らかだろう。

 にもかかわらず、ハータミーの対米外交は身を結ばなかった。そこで、活躍したのが、日本である。2000年、イラン大統領として42年振りにハータミーが訪日した時、日本政府がイランへの円借款供与を決めただけでなく、ハータミーには東京工業大学から名誉博士号が送られた。さらに国会で演説を行ったが、中東からの国家元首が日本の国会で演説を行ったのは、始めての出来事である。

 つまり、関係改善に最適の大統領がイランに出現したのにうまく対応できなかった米国に比して、日本はしっかりイランとパイプを作った。米国が足踏みする相手と米国をつなぐ役割を果たそう、という余地と意気込みが、90年代の日本にはあったのである。

 ロウハーニとオバマが直接会談し、米・イラン関係に進展が見られれば、国際政治的には大きな一歩だろう。だが、直接対話の場ができたら日本が仲介する余地は、なくなる。中東と米国の間で、日本の役割はいったいどうなるのか、誰か真剣に考えているのか?

プロフィール

酒井啓子

千葉大学法政経学部教授。専門はイラク政治史、現代中東政治。1959年生まれ。東京大学教養学部教養学科卒。英ダーラム大学(中東イスラーム研究センター)修士。アジア経済研究所、東京外国語大学を経て、現職。著書に『イラクとアメリカ』『イラク戦争と占領』『<中東>の考え方』『中東政治学』『中東から世界が見える』など。最新刊は『移ろう中東、変わる日本 2012-2015』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「ウクライナはモスクワ攻撃すべきでない」

ワールド

米、インドネシアに19%関税 米国製品は無関税=ト

ビジネス

米6月CPI、前年比+2.7%に加速 FRBは9月

ビジネス

アップル、レアアース磁石購入でMPマテリアルズと契
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換?ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story