コラム

若々しさを保つ「テロメア」は延命効果よりがんリスクの方が高い?

2023年05月16日(火)16時35分
テロメア

テロメアの長さが細胞の分裂回数を制限していると考えられる(写真はイメージです) nobeastsofierce-shutterstock

<米ジョンズ・ホプキンス大医学部の研究者たちが長いテロメアを持つ人たちの健康状態を調査したところ、毛髪などの若々しさが保たれていた反面、一般の高齢者に比べてがんになりやすいことが分かった。その理由をテロメアの発見史とともに解説する>

細胞核を持たない一部の生物(細菌や古細菌などの原核生物)以外の動物や植物は、真核生物と呼ばれます。染色体の両端に「老化のカウント装置」と考えられている「テロメア」と呼ばれる部分を持っています。

テロメアは、特徴的な繰り返し配列を持つDNAとタンパク質でできています。細胞が分裂するときは染色体の遺伝情報がコピーされますが、テロメアは重要な遺伝情報を確実にコピーできるようにする保護キャップの役割をしています。

また、細胞には分裂回数の限界があり、それを超えると細胞の増殖は止まります。これが、「細胞の老化」です。1回の分裂ごとにテロメアが少しずつ短くなることから、細胞の分裂回数はテロメアの長さが制限していると考えられています。

細胞が老化すると、細胞が作り上げている組織や臓器も老化して機能が衰えます。なのでかつては、細胞のテロメアを長く保つことができれば皮膚や内臓は若く保たれ、個体の寿命も長くなると考えられていました。

けれど今回、米ジョンズ・ホプキンス大医学部の研究者たちは、実際に長いテロメアを持つ家系の人たちの病歴を調べて、「長いテロメアを持つ人は、白髪が少ないなどの若々しい特徴が見られた反面、がんになりやすかった」という研究成果を世界四大医学誌に数えられる「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」(5月4日号)に発表しました。

長いテロメアは、私たちの健康にどのように影響するのでしょうか。テロメアの発見史とともに概観してみましょう。

テロメアの長さとヒトの寿命

テロメアの染色体の末端保護機能は、1930年代に後のノーベル生理学・医学賞受賞者であるハーマン・J・マラー氏とバーバラ・マクリントック氏によって、提唱されました。

1970年代になって分子生物学が発展すると、細胞分裂の際にDNAをコピーするときはプライマーと呼ばれる核酸の断片が必要で、この部分はコピー後に除去されるため、コピーされたDNAはオリジナルよりも短くなることが分かりました。そのままでは染色体上の遺伝情報が段々と削られてしまいますが、それを保護する役割をしているのが重要な遺伝情報は持たずに切り離しても影響がない部分であるテロメアです。

さらに、ヒトの体細胞の分裂に回数制限があることは、1960年代にレイナード・ヘイフリック氏らによって発見されていたので、テロメアの長さが分裂回数を制限している可能性も示唆されました。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル指数5カ月ぶり高値、経済指標受け

ワールド

再送-〔マクロスコープ〕高市首相が教育・防衛国債に

ビジネス

米国株式市場=反発、堅調な決算・指標がバリュエーシ

ワールド

トランプ氏、民主党のNY新市長に協力姿勢 「少しは
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 2
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 3
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショックの行方は?
  • 4
    カナダ、インドからの留学申請74%を却下...大幅上昇…
  • 5
    もはや大卒に何の意味が? 借金して大学を出ても「商…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    「なんだコイツ!」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 8
    若いホホジロザメを捕食する「シャークハンター」シ…
  • 9
    「白人に見えない」と言われ続けた白人女性...外見と…
  • 10
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは?
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 6
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 7
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 8
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 9
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 10
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story