最新記事
世界のニュース50

精子を静止させる避妊薬開発へ 1時間で効き目、2時間後なら100%避妊...その仕組みは?

2023年5月15日(月)11時10分
茜 灯里(作家・科学ジャーナリスト)
精子

(写真はイメージです) ninoon-shutterstock

<米コンサルティング会社は「バイアグラ発売時の3倍の普及率になる可能性がある」と予測>

男性用避妊薬の開発がなかなか進まないなか、米コーネル大学医学部のチームは今年2月、一時的に精子の動きを止める薬を発表した。

精子が卵子に向かって泳ぐのを助ける酵素「可溶性アデニリルシクラーゼ(sAC)」を阻害して避妊効果を得る。飲むと1時間ほどで効き目が表れ始め、2時間後なら100%避妊できるという。翌日には薬の効果が切れ、精子は元どおりに動けるようになる。

今のところマウスの実験で成功しただけだが、研究チームは3年以内に人間で臨床試験を行い、8年後の製品化を目指すという。最終的な目標は、1時間以内に効いて、6~12時間は妊娠を防いでくれる非ホルモン性の男性避妊薬の開発だ。

sACに問題がある男性は腎臓結石になりやすいが、この避妊薬は一時的に作用するだけなので大きな問題はないとされる。実験マウスにも副作用は見られなかった。

手軽で即効性があり、必要なときにだけ効果を発揮するだけでなく、パートナーの目の前で男性が避妊薬を飲んで信頼を得られるのが大きなメリットだろう。「バイアグラ発売時の3倍の普及率になる可能性がある」と予測する米コンサルティング会社もある。

weboriginak20210521baeki-profile2.jpg[筆者]
茜 灯里(作家・科学ジャーナリスト)
東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専攻卒業。東京大学大学院理学系研究科博士課程修了。博士(理学)、獣医師。朝日新聞記者、国際馬術連盟登録獣医師などを経て、現在、立命館大学教員。サイエンス・ライティング講座などを受け持つ。文部科学省COI構造化チーム若手・共創支援グループリーダー。第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。デビュー作『馬疫』(光文社)を2021年2月に上梓。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

焦点:グリーンランド危機回避、NATO事務総長の「

ビジネス

答えるつもりはない=為替介入かとの質問に三村財務官

ビジネス

英総合PMI、1月速報53.9 24年4月以来の高

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月速報値は51.5 予想下回
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 8
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 9
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 10
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中