最新記事

精子

アメリカ人男性の精子の質が低下している

American Men, Your Sperm Is Getting Worse and Scientists Don't Know Why

2021年10月26日(火)18時27分
エド・ブラウン
精子イメージ

男性の精子は数が減り弱ってきている Rost-9D-iStock.

<西側男性の精子の数が減っているのに加え、アメリカ人の精子の質も落ちていることがわかった>

米国人男性の精子の質は過去15年間にわたって下がり続けていると指摘する研究結果が報告された。理由は不明だが、環境に流出した化学物質が一因になっている可能性もあるという。

精子の質の低下という話題自体は、特に新しいものではない。2017年には、西側の男性の精子の数が、1973年〜2011年までに50%以上減少したとする大規模調査の結果が判明し、世界各国のメディアに大きく取り上げられた。この研究は、精子減少の原因について早急な調査を呼びかけたが、一方ではその内容をめぐってさまざまな批判にも直面した。

そして今、より最近の長期調査により、再び精子にスポットライトが当たっている。

今回の研究では、9つの異なる地域に住む精子提供者から、2005年1月〜2021年4月にかけて採取された精液のサンプルを調査した。

16年間を通じて減少傾向

全体では、17万6706件の精液サンプルが、3532人の男性から提供された。提供者の年齢は19〜38歳。居住地は、カリフォルニア州、インディアナ州、マサチューセッツ州、ニューヨーク、テキサス州、ワシントン州などの他、デンマークに拠点を置く精子バンク「国際ノルディック・クライオバンク・デンマーク」からも精子が提供された。

これらの精子サンプルを分析する上で、研究チームは4つの主要な指標に着目した。「射精量」、「精子の平均濃度」、「運動性(正常に泳ぎ回ることができる能力)」、そして「運動精子の総数」だ。

その結果、この4つの指標のうち3つに関して、米国人の精子の質が大幅に低下していることが判明した。平均濃度、運動性、運動精子の総数の平均値は、いずれも16年にわたる調査期間を通じて低下傾向にあった。インディアナポリスだけは、濃度と運動精子数は減少したが、運動性は上昇した。一方、射精量には有意な減少は認められなかった。

この研究結果は、論文執筆者の1人で、ニューヨーク市にあるマウントサイナイ医科大学に所属する不妊治療の専門家チェルシー・キャノンによって、10月17日〜20日に開催されたアメリカ生殖医学会(ASRM)で発表された。

研究チームによると、精子の質の低下を招いた要因が何かは定かでないという。ただし、以前の研究では、環境および生活習慣の要素が、精子の質低下に関わっているという説も提唱されている。

学術誌ヒューマン・リプロダクションに2001年8月に掲載された研究論文は、アルゼンチンのリトラル地方南部に住む、交際相手を持つ225人の男性を対象に調査を行った。論文によると、この地域は当時、世界でも最も生産量の多い農業地域のひとつだったという。調査対象となった男性たちは、1995年〜1998年の間に、不妊相談に出席した人たちだった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

英アンドルー元王子を逮捕 エプスタイン氏巡る不正行

ビジネス

ラガルドECB総裁、職務に専念と同僚らに伝達 即時

ビジネス

アイルランドの法人税収、多国籍企業3社が約半分占め

ワールド

トルコの和平工程表承認、PKK関係者が「重要な一歩
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中