最新記事

精子

アメリカ人男性の精子の質が低下している

American Men, Your Sperm Is Getting Worse and Scientists Don't Know Why

2021年10月26日(火)18時27分
エド・ブラウン
精子イメージ

男性の精子は数が減り弱ってきている Rost-9D-iStock.

<西側男性の精子の数が減っているのに加え、アメリカ人の精子の質も落ちていることがわかった>

米国人男性の精子の質は過去15年間にわたって下がり続けていると指摘する研究結果が報告された。理由は不明だが、環境に流出した化学物質が一因になっている可能性もあるという。

精子の質の低下という話題自体は、特に新しいものではない。2017年には、西側の男性の精子の数が、1973年〜2011年までに50%以上減少したとする大規模調査の結果が判明し、世界各国のメディアに大きく取り上げられた。この研究は、精子減少の原因について早急な調査を呼びかけたが、一方ではその内容をめぐってさまざまな批判にも直面した。

そして今、より最近の長期調査により、再び精子にスポットライトが当たっている。

今回の研究では、9つの異なる地域に住む精子提供者から、2005年1月〜2021年4月にかけて採取された精液のサンプルを調査した。

16年間を通じて減少傾向

全体では、17万6706件の精液サンプルが、3532人の男性から提供された。提供者の年齢は19〜38歳。居住地は、カリフォルニア州、インディアナ州、マサチューセッツ州、ニューヨーク、テキサス州、ワシントン州などの他、デンマークに拠点を置く精子バンク「国際ノルディック・クライオバンク・デンマーク」からも精子が提供された。

これらの精子サンプルを分析する上で、研究チームは4つの主要な指標に着目した。「射精量」、「精子の平均濃度」、「運動性(正常に泳ぎ回ることができる能力)」、そして「運動精子の総数」だ。

その結果、この4つの指標のうち3つに関して、米国人の精子の質が大幅に低下していることが判明した。平均濃度、運動性、運動精子の総数の平均値は、いずれも16年にわたる調査期間を通じて低下傾向にあった。インディアナポリスだけは、濃度と運動精子数は減少したが、運動性は上昇した。一方、射精量には有意な減少は認められなかった。

この研究結果は、論文執筆者の1人で、ニューヨーク市にあるマウントサイナイ医科大学に所属する不妊治療の専門家チェルシー・キャノンによって、10月17日〜20日に開催されたアメリカ生殖医学会(ASRM)で発表された。

研究チームによると、精子の質の低下を招いた要因が何かは定かでないという。ただし、以前の研究では、環境および生活習慣の要素が、精子の質低下に関わっているという説も提唱されている。

学術誌ヒューマン・リプロダクションに2001年8月に掲載された研究論文は、アルゼンチンのリトラル地方南部に住む、交際相手を持つ225人の男性を対象に調査を行った。論文によると、この地域は当時、世界でも最も生産量の多い農業地域のひとつだったという。調査対象となった男性たちは、1995年〜1998年の間に、不妊相談に出席した人たちだった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

アングル:米の中東関与の隙突く中国、台湾は軍事圧力

ワールド

イエメン・フーシ派、イラン情勢巡り軍事介入の用意 

ビジネス

NY外為市場=ドル160円台、中東緊迫で「有事の買

ビジネス

米国株式市場=大幅続落、ダウ調整入り 中東情勢巡る
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 7
    日本経済にとって、円高/円安はどちらが「お得」な…
  • 8
    ニュースでよく聞く「東京外国為替市場」は、実際は…
  • 9
    アメリカのストーカー対策、日本との違いを考える
  • 10
    親の遺産はもう当てにできない? ベビーブーム世代…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    まずサイバー軍が防空網をたたく
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中