最新記事

サイエンス

「精子減少で人類滅亡」のウソ

Does a Declining Sperm Count Spell the End of Humanity?

2017年8月9日(水)21時45分
ロナルド・ベイリー(米リーズン誌サイエンス担当)

<精子の数が減ったからといって即パニックに陥る必要はない>

BBCのタイトルは衝撃的だった。「精子数の減少で人類滅亡の恐れも」

このニュースの根拠は、精子の濃度と総数に関する過去の研究結果を見直し「メタ分析(分析の分析)」をした研究だ。

研究チームは生殖医療の専門誌「ヒューマン・リプロダクション・アップデート」に発表した論文で、「精子の数が著しく減少している。北米やヨーロッパ、オーストラリア、ニュージーランドに住み、生殖能力に関係なく任意抽出された男性の精子の数は、1973~2011年にかけて50~60%減少した」と報告した。

【参考記事】男性にもある「妊娠適齢期」 精子の老化が子供のオタク化の原因に?

ここで言う「任意抽出」された男性とは、軍隊への入隊検査大学への進学前検査は受けたが自分の生殖能力については何も知らなさそうな若者を指す(デンマーク軍のように、入隊志願者に対して精子の総数や精巣の大きさを調べる医学検査を受けるよう義務付けているところもあるが、ここでは含まれない)

今回メタ分析したのは、過去の研究結果185件に関り、1973~2011年にかけて精液を提供した6大陸50カ国に住む4万2935人分のデータだ。研究チームは、肥満や喫煙、飲酒、ストレスなど、精子の数を減少させる複合的要因も考慮するよう努めたという。

38年間で60%減少

それによれば、経済的に豊かな先進国に住む男性の間で、精子の濃度が1973年の1ミリリットル当たり9900万から、2011年に4700万まで減った。精子の総数も3億3750万から1億3750万に減少し、全体で60%近く減った。

研究チームによれば、南米やアジア、アフリカに住む男性には、精子の減少傾向は見られなかった。

【参考記事】ペニス移植成功で救われる人々

精子の減少が指摘されるのはこれが初めてではない。1992年に初めてスカンジナビアの研究チームが論文で、精子数が過去50年間で50%近く減少したと報告した。

環境保護団体グリーンピースの広報担当はすぐに、「あなたは父親の半分も男じゃない」というキャッチフレーズで、精子数の減少は海洋汚染が原因だと訴える巧妙なキャンペーンを展開した。

研究チームが認めているように、今回の結果は精子の数や濃度が減少した原因を全く明らかにしていない。生活スタイルの変化による内分泌異常や、農薬や化学物質などの影響ではないか、というのは推測に過ぎない。

【参考記事】テレビが男の精子を殺す?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

バングラで暴動、撃たれた学生デモ指導者死亡受け 選

ワールド

サウジ原油輸出、10月は2年半ぶり高水準 生産量も

ワールド

豪政府が銃買い取り開始へ、乱射事件受け 現場で追悼

ビジネス

英中銀、5対4の僅差で0.25%利下げ決定 今後の
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開したAI生成のクリスマス広告に批判殺到
  • 2
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末路が発覚...プーチンは保護したのにこの仕打ち
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    ゆっくりと傾いて、崩壊は一瞬...高さ35mの「自由の…
  • 6
    中国の次世代ステルス無人機「CH-7」が初飛行。偵察…
  • 7
    おこめ券、なぜここまで評判悪い? 「利益誘導」「ム…
  • 8
    身に覚えのない妊娠? 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    円安と円高、日本経済に有利なのはどっち?
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 9
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 10
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中