コラム

生成AIの進化を受けて人型ロボット市場が立ち上がり始めた

2024年04月01日(月)17時30分
(写真はイメージです) VesnaArt-Shutterstock

(写真はイメージです) VesnaArt-Shutterstock

<ロボット市場に詳しい専門家によると「人型ロボットのベンチャーが米国と中国に多く誕生してきている」という>

*エクサウィザーズ AI新聞から転載

「2023年まで人型ロボットの市場が立ち上がるのにあち10年はかかると思われていた。ところが2024年になりアメリカのテレビの人気ニュース番組でも人型ロボットを取り上げるようになった」。ロボット市場に詳しい専門家として多くの企業のアドバイザーを務めるScott Walter博士は、YouTube上のインタビューでそう語っている。なぜ大手メディアが人型ロボットを取り上げるようになったのか。生成AIの進化を受けて、人型ロボットが急速に進化し始めたからだ。

元ベンチャーキャピタリストで、テスラ社の動向に詳しいインフルエンサーの一人Herbert Ong氏は、同じインタビューの中で「今年に入って、ほぼ毎日のように人型ロボットに関する大きなニュースが続いている」と指摘している。

例えばシリコンバレーの人型ロボットベンチャーのFigure社は、1月18日にBMWとの提携を発表した。BMWは今年1年かけて人型ロボットの活用方法を検討したあとに、サウスキャロライナ州の工場に実際に導入する計画。その後は、AI、ロボット制御、デジタルツイン、ロボットインテグレーションなどの分野でFigure社と共同研究を行うという。

果たして人型ロボットがどの程度の成果を上げるのか。世界の製造業に関係する企業がこの提携の結果に注目していると言われている。

またFigure社は2月に6億7500万ドルという巨額の資金調達に成功している。出資したのは、Microsoft、OpenAI、NVIDIA、Amazon、Amazonの創業者Jeff Bezos氏、著名ベンチャーキャピタルのParkway Venture Capital、Intel、韓国LG、Samsungなど。それぞれの業界のトッププレーヤーが顔を揃えている。

3月15には、米テキサス州の人型ロボットベンチャーApptronikが、メルセデスベンツ社の工場への人型ロボットの導入計画で合意に達したと発表した。

このほかにも中国上海のUnitree Roboticsのロボットが3月に秒速3mでの歩行に成功、Boston Roboticsの記録を破った。カナダのロボティックスベンチャーSanctuary.aiがブロック分別タスクで人間並みの速度を達成したと発表している。

なぜ人型ロボットがここにきて急速に進化し始めたのか。生成AIが文字情報だけでなく映像、音声などマルチなモード(データの種類)に対応できるようになり、そうしたマルチモーダルな生成AIを搭載することでロボットの性能が急速に向上し始めたからだ。

Scott Walter博士は「去年まではロボットに搭載するAIの進化が必要だと考えていた。しかし生成AIが急速に進化した。AIのほうがロボットのハードより先行している。今はAIに合わせたハードの進化が待たれるぐらいだ」と語っている。

Ong氏によると、人型ロボットは今年から来年にかけて工場や倉庫などへの導入が始まり、その後の成果を見て製造業に一気に普及する見通しだと言う。その結果、価格が低下し性能が向上、数年後には店舗や家庭向けのロボットも普及し始めるだろうとしている。

投資家のCern Basher氏がまとめた下の表によると、人型ロボットのベンチャーは、米国と中国に多く誕生してきており、日本と韓国ではまだその動きが見られないという。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米関税で見通し引き下げ、基調物価の2%到達も後ずれ

ワールド

パレスチナ支持の学生、米地裁判事が保釈命令 「赤狩

ワールド

イラン、欧州3カ国と2日にローマで会談へ 米との核

ワールド

豪総選挙、与党が政権維持の公算 トランプ政策に懸念
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 2
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story