コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

生成AIの進化を受けて人型ロボット市場が立ち上がり始めた

2024年04月01日（月）17時30分
（写真はイメージです）　VesnaArt-Shutterstock

（写真はイメージです）　VesnaArt-Shutterstock

＜ロボット市場に詳しい専門家によると「人型ロボットのベンチャーが米国と中国に多く誕生してきている」という＞

＊エクサウィザーズ AI新聞から転載

「2023年まで人型ロボットの市場が立ち上がるのにあち10年はかかると思われていた。ところが2024年になりアメリカのテレビの人気ニュース番組でも人型ロボットを取り上げるようになった」。ロボット市場に詳しい専門家として多くの企業のアドバイザーを務めるScott Walter博士は、YouTube上のインタビューでそう語っている。なぜ大手メディアが人型ロボットを取り上げるようになったのか。生成AIの進化を受けて、人型ロボットが急速に進化し始めたからだ。

元ベンチャーキャピタリストで、テスラ社の動向に詳しいインフルエンサーの一人Herbert Ong氏は、同じインタビューの中で「今年に入って、ほぼ毎日のように人型ロボットに関する大きなニュースが続いている」と指摘している。

例えばシリコンバレーの人型ロボットベンチャーのFigure社は、1月18日にBMWとの提携を発表した。BMWは今年１年かけて人型ロボットの活用方法を検討したあとに、サウスキャロライナ州の工場に実際に導入する計画。その後は、AI、ロボット制御、デジタルツイン、ロボットインテグレーションなどの分野でFigure社と共同研究を行うという。

果たして人型ロボットがどの程度の成果を上げるのか。世界の製造業に関係する企業がこの提携の結果に注目していると言われている。

またFigure社は2月に6億7500万ドルという巨額の資金調達に成功している。出資したのは、Microsoft、OpenAI、NVIDIA、Amazon、Amazonの創業者Jeff Bezos氏、著名ベンチャーキャピタルのParkway Venture Capital、Intel、韓国LG、Samsungなど。それぞれの業界のトッププレーヤーが顔を揃えている。

3月15には、米テキサス州の人型ロボットベンチャーApptronikが、メルセデスベンツ社の工場への人型ロボットの導入計画で合意に達したと発表した。

このほかにも中国上海のUnitree Roboticsのロボットが3月に秒速３mでの歩行に成功、Boston Roboticsの記録を破った。カナダのロボティックスベンチャーSanctuary.aiがブロック分別タスクで人間並みの速度を達成したと発表している。

なぜ人型ロボットがここにきて急速に進化し始めたのか。生成AIが文字情報だけでなく映像、音声などマルチなモード（データの種類）に対応できるようになり、そうしたマルチモーダルな生成AIを搭載することでロボットの性能が急速に向上し始めたからだ。

Scott Walter博士は「去年まではロボットに搭載するAIの進化が必要だと考えていた。しかし生成AIが急速に進化した。AIのほうがロボットのハードより先行している。今はAIに合わせたハードの進化が待たれるぐらいだ」と語っている。

Ong氏によると、人型ロボットは今年から来年にかけて工場や倉庫などへの導入が始まり、その後の成果を見て製造業に一気に普及する見通しだと言う。その結果、価格が低下し性能が向上、数年後には店舗や家庭向けのロボットも普及し始めるだろうとしている。

投資家のCern Basher氏がまとめた下の表によると、人型ロボットのベンチャーは、米国と中国に多く誕生してきており、日本と韓国ではまだその動きが見られないという。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル：戦闘で労働力不足悪化のロシア、インドに照
2026.02.14

ワールド

アングル：フロリダよりパリのディズニーへ、カナダ人
2026.02.14

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル横ばい、米ＣＰＩ受け　円は週間で
2026.02.14

ビジネス

米国株式市場＝3指数が週間で下落、ＡＩ巡る懸念継続
2026.02.14
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベル…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story