コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

OpenAIとMicrosoftの蜜月は終わった？

2023年09月07日（木）15時10分

■GoogleとNvidiaがGoogleクラウドで協業

NvidiaのAI向け半導体は来年末まで品薄状態が続く見通し。どれだけお金を積んでも買えない状態なので、優先的供給を受けたければ人間関係（会社関係）しかない。どういう条件を出したのか分からないが、GoogleはNvidiaとの関係強化に成功したもよう。（ソース：PR Times）

■Googleの画像生成AIが透かし技術を搭載

画像生成AIで嘘の写真をいくらでも簡単に作れるようになっている。これに対抗するために作られたのが透かし技術。Google以外にもほとんどのテック大手は、自社の画像生成AIモデルに透かし技術を搭載する意向を明らかにしている。透かし技術は、作成者などの情報を目に見えない形で画像に追加することのできる技術で、責任を持って生成された画像かどうかを判別できるようになる仕組み。本物に見えても、透かしがあるかどうかでフェイクかどうか判別できるわけだ。（ソース：CNET Japan）

■日本でもGoogleの生成AI検索が利用可能に

ChromeなどのブラウザでSearch Labsに登録して、順番待ち。利用開始になると、自然言語で質問したら、自然言語で回答してくれる。またその回答の根拠も示してくれるようになる。一般ユーザーにとってはChatGPTよりも、使い慣れたGoogle検索でのチャット機能のほうが使い勝手がいいかもしれないので、今後のシェア争いの行方が気になる。（ソース：PC Watch）

【関連記事】
キャラクター型チャットAIという新メディア
Metaが生成AIでMicrosoftと提携した理由
チャット型AIは幻滅期に入ったのか

ニューズウィーク日本版 教養としてのBL入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年12月23日号（12月16日発売）は「教養としてのBL入門」特集。実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気の歴史と背景をひもとく／日米「男同士の愛」比較／権力と戦う中華BL／まずは入門10作品

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場＝下落、Ｓ＆Ｐ・ナスダック3週ぶり安値
2025.12.18

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ポンド下落、英中銀の利下げを確実視
2025.12.18

ワールド

米国防権限法案、上院で可決　過去最大の9010億ド
2025.12.18

ワールド

米財務長官、ＦＲＢ議長候補ハセット氏への懸念を「ば
2025.12.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】「日の丸造船」復権へ...国策で関連銘柄が軒…
  • 9
    9歳の娘が「一晩で別人に」...母娘が送った「地獄の…
  • 10
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 6
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 7
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 8
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 9
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 10
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story