コラム

OpenAIとMicrosoftの蜜月は終わった?

2023年09月07日(木)15時10分

■GoogleとNvidiaがGoogleクラウドで協業

NvidiaのAI向け半導体は来年末まで品薄状態が続く見通し。どれだけお金を積んでも買えない状態なので、優先的供給を受けたければ人間関係(会社関係)しかない。どういう条件を出したのか分からないが、GoogleはNvidiaとの関係強化に成功したもよう。(ソース:PR Times

■Googleの画像生成AIが透かし技術を搭載

画像生成AIで嘘の写真をいくらでも簡単に作れるようになっている。これに対抗するために作られたのが透かし技術。Google以外にもほとんどのテック大手は、自社の画像生成AIモデルに透かし技術を搭載する意向を明らかにしている。透かし技術は、作成者などの情報を目に見えない形で画像に追加することのできる技術で、責任を持って生成された画像かどうかを判別できるようになる仕組み。本物に見えても、透かしがあるかどうかでフェイクかどうか判別できるわけだ。(ソース:CNET Japan

■日本でもGoogleの生成AI検索が利用可能に

ChromeなどのブラウザでSearch Labsに登録して、順番待ち。利用開始になると、自然言語で質問したら、自然言語で回答してくれる。またその回答の根拠も示してくれるようになる。一般ユーザーにとってはChatGPTよりも、使い慣れたGoogle検索でのチャット機能のほうが使い勝手がいいかもしれないので、今後のシェア争いの行方が気になる。(ソース:PC Watch

ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号(2月25日発売)は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに[PLUS]広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ大統領「独立守った」、ロ侵攻から4年 平

ワールド

プーチン大統領、エネ施設の警備強化を命令 侵攻開始

ワールド

トランプ氏、新関税15%方針維持 10%から変更時

ビジネス

米住宅価格指数、12月は前月比0.1%上昇に鈍化=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 8
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    ウクライナに強硬姿勢を取るのはハンガリーだけでは…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story