コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

テクノロジーで瞑想を不要に TransTech Conferenceから

2019年02月12日（火）16時00分

あのダライ・ラマも、「瞑想を超えるテクノロジー」を待ち望んでいる　fokusgood/iStock.

エクサウィザーズ AI新聞から転載

＜TransTech Conference 2018の最大のポイントは、人類を「欠乏の心」から「満たされた心」に進化させる技術開発が、いまどの辺りを進んでいるのかということだった。研究室ではすばらしい成果が確認され始めている。間もなく商用化が始まるのだろうか。＞

心が苦しいのは人間の脳が袋小路に入っているため

「人間の脳は袋小路に入っているのかもしれない」。数理脳科学の権威、甘利俊一東大名誉教授はそう語っている。脳は、機能を継ぎ足し、継ぎ足ししながら進化してきた。その結果、回路が複雑に入り混じり、最適の状態ではないと言われる。多くの現代人が恐れや不安に苦しむのも、脳の進化が袋小路に入っているのが原因なのかもしれない。不必要な機能や部位はいずれ退化していくのだろうが、それには何十万年もの時間が必要。瞑想は、簡単に改良できない脳という「ハードウェア」の代わりに、脳の使い方という「ソフトウエア」で対処しようという人類の知恵なのかもしれない。

ただ社会が複雑化するにつれ、精神的な疾患に悩む人が増えてきている。また衣食住に満たされ社会的な成功を得た人の間でも、満たされない心の状態に悩む人が多くなってきた。マインドフルネスなどの瞑想法が米シリコンバレーなどでブームになっているのはこのためだ。【関連記事、マズローの欲求５段階説にはさらに上があった。人類が目指す自己超越とは TransTech Conferenceから】

一方で瞑想の効果を実感できるようになるには、数カ月から数年の月日が必要。TransTech Conferenceの共同創始者で米ソフィア大学のJeffery Martin教授は、「もっと簡単に効果が得られる方法が必要になってきている。長年瞑想の研究をしてきたが、それがすべて無駄になってもいいので、テクノロジーを使った最適な方法を開発すべきだと思うようになった」と語っている。

研究者だけではない。瞑想の達人でさえも、瞑想を超えるテクノロジーの早期開発を切望している。2004年に開催された神経科学最大の学会Society of Neuroscienceの年次総会で、基調講演を行ったチベット仏教のダライ・ラマ法王は、瞑想に代わるテクノロジーを求めていると語ったという。会場でその講演を実際に聞いていたアリゾナ大学のJay Sanguinetti教授によると、ダライ・ラマ法王は講演中に話が脱線し「私は毎日2、3時間瞑想している。もし神経科学で悟れるものなら、もう瞑想しなくて済むのですが」と語ったという。講演後の質疑応答の中で「もしわれわれが瞑想を不要にするような技術を開発したら、利用していただけるでしょうか」という質問に対しダライ・ラマは「私が一番最初にその技術を試したいです」と答えたという。

0207yukawa1.jpg

次のページ脳の活動を計測する技術、刺激を与える技術
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市政権にふさわしい諮問会議議員、首相と人選＝城内
2025.11.07

ワールド

トランプ氏「イランが制裁解除を打診」
2025.11.07

ビジネス

オープンＡＩ、半導体工場建設で米政府の融資保証獲得
2025.11.07

ビジネス

午前の日経平均は反落、主力株主導で5万円割れ　好決
2025.11.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：高市早苗研究
特集：高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号（10/28発売）

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは？
  • 3
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 4
    「遺体は原型をとどめていなかった」 韓国に憧れた2…
  • 5
    「これは困るよ...」結婚式当日にフォトグラファーの…
  • 6
    虹に「極限まで近づく」とどう見える？...小型機パイ…
  • 7
    クマと遭遇したら何をすべきか――北海道80年の記録が…
  • 8
    NY市長に「社会主義」候補当選、マムダニ・ショック…
  • 9
    「なんだコイツ！」網戸の工事中に「まさかの巨大生…
  • 10
    【銘柄】元・東芝のキオクシアHD...生成AIで急上昇し…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎の存在」がSNSで話題に、その正体とは？
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は？
  • 4
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「日本のあの観光地」が世界2位...エクスペディア「…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 9
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 10
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ？
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ？
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story