コラム
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

NYのダム、ウクライナの変電所...サイバー攻撃で狙われる制御システム

　米国西部のアイダホ州にあるアイダホ国立研究所は、冷戦のさなかの1949年に原子炉の試験場として設立された。名前は幾度となく変更されたが、数

2016.01.08
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

テロを恐れつつ、アメリカにも距離を取る多民族国家カナダ

　カナダといえば、オーストラリアと並ぶ「ミドル・パワー」の典型的な国である。カナダは南の国境で米国に面し、北の北極海をはさんでロシアと向かい

2015.12.17
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

効き目がなかった米国の対中サイバー交渉戦術

　2015年9月の米中首脳会談で中国がサイバー攻撃をしないと合意した直後、米国のインテリジェンス・コミュニティを束ねるジェームズ・クラッパー

2015.11.30
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

秘密裏だったイギリスのサイバー諜報活動が、オープンに強化される

　英国ではこれまで大きなサイバー攻撃事例が知られていなかった。米国では、小売りチェーンのターゲット、大手金融のJPモルガン・チェース、映画の

2015.11.25
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

政府機関はテロリストの通信をどこまで傍受していたのか

　11月13日にまたもやフランスのパリでテロが起きたことは、大きな衝撃となった。思い返してみれば、2001年に米国で9.11テロが起きた後、

2015.11.19
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブルの遮断を計画？

　10月25日付の米ニューヨーク・タイムズ紙は、ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブル周辺をウロウロしており、ロシアが通信網の遮断を計画している

2015.10.27
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

日本は、サイバー・ハルマゲドンを待つべきか

「サイバー攻撃で最も暴力的なアクションとは何か。」 　英空軍を退役したウィリアム・ブースビー元英空軍法務部副部長・准将は、赤十字国際委員会が

2015.10.15
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

意外だが、よく分かる米中のサイバー合意

　意外だが、よく分かる。バラク・オバマ米国大統領と習近平中国国家主席の首脳会談において「サイバー攻撃実行せず、支援せず」で合意したというニュ

2015.09.28
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

国連を舞台に、サイバースペースをめぐって大国が静かにぶつかる

　2015年8月、国連でサイバーセキュリティについて議論していた政府専門家会合（GGE）の報告書がオンラインで公開された。 　国連総会の下

2015.09.15
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

サイバー攻撃で、ドイツの製鋼所が甚大な被害を被っていた

　2014年12月末、ドイツ政府の情報セキュリティ庁（BSI）からサイバーセキュリティに関する報告書が公表された。BSIは、もともとはドイツ

2015.09.01
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 2
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低く、健康不安もあるのに働く高齢者たち
  • 3
    待望の『アバター』3作目は良作？駄作？...人気シリーズが直面した「思いがけない批判」とは？
  • 4
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 6
    懲役10年も覚悟？「中国BL」の裏にある「検閲との戦…
  • 7
    米空軍、嘉手納基地からロシア極東と朝鮮半島に特殊…
  • 8
    週に一度のブリッジで腰痛を回避できる...椎間板を蘇…
  • 9
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 10
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入ともに拡大する「持続可能な」貿易促進へ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    「最低だ」「ひど過ぎる」...マクドナルドが公開した…
  • 6
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 7
    自国で好き勝手していた「元独裁者」の哀れすぎる末…
  • 8
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 9
    空中でバラバラに...ロシア軍の大型輸送機「An-22」…
  • 10
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 7
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中