来年のW杯がトランプのアメリカ入国禁止令のせいで大ピンチ？ 脅かされるFIFAの理念

W杯のような大規模国際スポーツイベントは敵国同士の相互理解にもつながる　Gorodenkoff-shutterstock

＜6月4日にトランプが発表したアメリカ入国禁止令にはW杯出場国も含まれているが...＞

2026年のFIFAワールドカップ（W杯）はアメリカ、カナダ、メキシコの3か国共同で開催される。決勝戦を含む大半の試合はアメリカ国内のスタジアムで開催される予定だ。

イランなどアメリカと敵対する国の人々の中にも、W杯に際しては、自国代表をアメリカで応援したいと考えている人は多い。しかし、ドナルド・トランプ米大統領がそのような希望を断ち切ってしまっているかもしれない。

トランプは6月4日、イランを含めた12カ国からのアメリカの入国を禁止した。この禁止令について、コロラド州ボルダーで発生した、不法滞在とされるエジプト国籍の男に親イスラエルのデモ隊が襲撃された事件を引き合いに出しつつ、「（この事件は）適切な審査を受けていない外国人や、一時的なビザで入国して、滞在期限を過ぎた者が、アメリカに極めて深刻な脅威をもたらしていることを浮き彫りにした。アメリカはそのような者たちを歓迎しない」と説明した。

この入国禁止令は、すでに緊張関係にあるアメリカとイランの間の対立をさらに深めるものだ。核合意に関する両国の交渉が停滞し、トランプがイランへの「最大限の圧力」政策を強化する中で、イランに対する敵意が高まっており、国際スポーツの舞台にも影響していることを如実に物語っている。

W杯のようなスポーツイベントは、敵対する国家間でも国民同士の交流を生む貴重な機会でもある。イラン人サポーターの入国を禁じることで、そうした交流の希少な機会が奪われ、国際的な孤立の風潮がさらに強化される結果となる。

本誌はホワイトハウス、FIFA、イラン外務省にコメントを求めている。