最新記事
注目ニュースを動画で解説

日本に迫る「ゼロパンダ」の未来...中国はもう貸さない?そもそも「パンダは必要?」【アニメで解説】

2025年6月5日(木)16時34分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
中国国旗とパンダ

ニューズウィーク日本版公式YouTubeより

<和歌山・上野のパンダ返還と中国のパンダ外交について解説したアニメーション動画の内容を一部紹介する>

4月下旬に和歌山県の「アドベンチャーワールド」が、飼育中のパンダ4頭を全て6月末に中国に返還すると発表。たちまち全国から多くのパンダファンが同園を訪れた。

今も日本各地でパンダ招致の運動が行われているか、そもそもパンダは本当に必要なのか?──

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「日本に迫る【ゼロパンダ】時代...中国はもうパンダを貸さない?【アニメで解説】」の内容をダイジェスト的に紹介する。

◇ ◇ ◇

パンダの置物

和歌山県白浜町の「アドベンチャーワールド」は、これまで計20頭を飼育してきた。しかし、そんな日本一のパンダ動物園も今月末にはパンダ0頭に。

東京・上野動物園も2021年生まれの2頭のパンダ、シャオシャオとレイレイを来年2月に返還すると発表。このままいけば、日本は来年「ゼロパンダ時代」を迎えることになる。

上野動物園のパンダ、シャオシャオとレイレイ

パンダは中国の国宝。以前は食べれば「死刑」と定められていた。一時は絶滅の危機に瀕していたが、精力的な保全活動により、2016年に絶滅危惧種リストから外れている。

そんな国宝を中国政府は1940年代から外交カードとして利用。日本へも1972年から政治的な意図をもって贈与・貸与されてきた。

世界地図とパンダのイラスト

もちろん、贈与や貸与、契約延長、返還は各国と中国の関係に左右される。

2023年春には、アメリカ・テネシー州のメンフィス動物園に貸与されていたパンダ「YA-YA」が激やせしていると中国のSNSで話題になり、米中外交問題に発展しかけた。

激やせパンダの「YA-YA」

アドベンチャーワールドの突然の返還発表も理由は不明。日中関係が良好とは言えない今、新たな貸与も望み薄だ。

日本と中国の橋渡しとしての役割を果たしてきたパンダも今頃こう思っているかもしれない。「もう嫌だ。遠い国への移動は疲れるし、外国暮らしはストレスがたまる。僕らを見たいと言うのなら、中国に来てもらえばいいじゃないか」

だらけるジャイアントパンダ

■より詳しい内容については動画をご覧ください。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、方向感欠く取引 来週の日銀

ワールド

EU、ロシア中銀資産の無期限凍結で合意 ウクライナ

ワールド

ロシア、ウクライナ南部の2港湾攻撃 トルコ船舶3隻

ワールド

タイとカンボジアが攻撃停止で合意、トランプ氏が両国
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 9
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中