最新記事
中国

椅子もマンホールも爆発する中国「チャイナボカン」最新例は「自転車」 その驚きの理由

2024年7月19日(金)17時10分
高口康太(ジャーナリスト)
電動自転車の爆発

中国の動画サイトには突如燃える自転車の映像が山ほど SCREENSHOT FROM BILIBILI

<最近は日本への「輸入」も取り沙汰される「チャイナボカン」。中国では今、電動自転車の火災が増え続けている。その数、2万1000件>

「まだまだ日本人が知らない 世界のニュース50」「胸ポケットに入れていた、使い捨てライターが爆発」「ガス圧昇降機能付きのオフィスチェアが爆発、お尻が大変なことに」「マンホールが爆発、爆風で吹き飛んだふたが凶器に」......といった具合に、いろいろなモノが爆発するのが中国。当事者にとっては笑いごとではないが、想像を超えた爆発案件の多さにネットでは「チャイナボカン」なる言葉まであるほどだ。

最新のチャイナボカン・トレンドは自転車。国家消防救援局の統計によると、昨年の電動自転車火災は2万1000件。年3000~4000件ペースで増え続けている。中国の動画サイトを見ると、爆発炎上する自転車の映像がごろごろしている。

【動画】危険!突如として爆発する「自転車」の数々

その可燃性があるとはいえ、なぜこれほどバッテリーが燃えるのか。非正規業者が古い電気自動車(EV)から回収したバッテリーを適当に使い回していることが原因だという。電動自転車は中国の庶民にとっては必要不可欠な移動手段で、保有台数はなんと3億5000万台に達している。


その中にどれだけの怪しげな製品や交換バッテリーが含まれているのかは全く分かっていない。電動自転車の自宅内での保管、充電は危険だとして禁止されたが、外に置いておけばすぐに盗まれるので、誰も言うことを聞かない。いつ隣の家が自転車爆発で燃え上がるか分からない──中国人民はそんな恐怖に直面している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン外相、外交優先なら米との合意可能 公正な早期

ワールド

トランプ氏、一般教書演説で「強く繁栄する米国」強調

ビジネス

インフレ2%なら利下げ可能も、生産性向上は過信すべ

ワールド

経団連、米エリオットとの非公開会合を延期 「諸事情
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 6
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 7
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 8
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中