最新記事
人と動物の共生

年間200万件の動物衝突事故に挑む、野生動物用トンネルと陸橋の効果とは?

Wildlife Crossings Are a Bear Necessity

2024年6月5日(水)11時30分
ジェフ・ヤング
高速道路の上に設置された野生動物通行用の陸橋(ワシントン州) COURTESY OF WASHINGTON DOT

高速道路の上に設置された野生動物通行用の陸橋(ワシントン州) COURTESY OF WASHINGTON DOT

<アメリカにおける動物と車の衝突事故は年に200万件、動物用の陸橋や地下道は共存に向けた切り札になるか>

ヘラジカやシカ、キツネが三々五々、トンネルの中に入っていく──なんて、お話の一場面のように聞こえるかもしれない。だがこれは、大きな道路の下を通る野生動物専用トンネルの光景だ。

「このオスのヘラジカは真夜中にトンネルに入ってきた。これは出口にあるカメラが捉えた、トンネルの中で眠っている姿」と語るのは、米モンタナ州で野生動物の生態を研究しているパトリシア・クレイマーだ。野生動物のために造られた通路の利用状況を調べるために夫と共に集めた大量の映像の中でも、これは特にお気に入りの一場面だと彼女は言う。

【動画】野生動物用トンネルと陸橋

さて、そこにメスのミュールジカがやって来てトンネルを通ろうとしたが、睡眠中のヘラジカが道を占拠している。「ミュールジカがヘラジカのそばを何とか通り抜けようとしていたとき、反対側のカメラにはキツネが写っていた」とクレイマーは言う。「短時間のうちに3種類の動物がこのトンネルを使い、関わり合いを持っていたわけだ」

この映像からも分かるとおり、大きな道路を野生動物が安全に渡れるようにその上や下に設置された専用の通路は、さまざまな動物によって利用されている。昨年、米運輸省はこうした通路の整備費として地方自治体に対し総額3億5000万ドルの補助金を出すと発表した。

道路で事故に遭う野生動物は非常に多い。走行中の車やバイクと野生動物が衝突する事故は年に200万件に上る。車のほうも壊れるし、年に2万人以上がけがをし、200人近くが死亡している。

「道路を横切るための地下道や陸橋は、野生動物の移動に非常に大きな役割を果たしている」とクレイマーは言う。「そもそも動物のすんでいる場所に人間が道路を造り車を持ち込んだのだ」

クレイマーは野生動物と道路の関係を20年近く調べてきた。「野生動物コネクティビティ研究所」の創設者兼所長として、動物専用通路の場所を決めたり設計するために地方自治体と協力してもいる。

通路の利用状況の研究には、カメラなどの監視装置が役に立つ。「利用者」には、サンショウウオやカエルやカメといった小型の両生類や爬虫類もいる。こうした生き物は春に繁殖のために道路を渡って移動することが多く、路上でひき殺される例も非常に多い。

「産卵地に行くために道を横断しようとして殺される」とクレイマーは言う。「メスガメがみんな事故に遭って、オスガメしか残っていないということもある」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

最近の急速なウォン安・円安、深刻な懸念共有=日韓対

ワールド

米戦略石油備蓄の第1弾、来週末までに供給 8600

ビジネス

日立とGEベルノバ、東南アジアで小型モジュール炉導

ワールド

米商務省、AI半導体輸出の新規則案を撤回 公表から
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革命をもたらす「新世代ドローン」とは?
  • 3
    イラン攻撃のさなか、トランプが行った「執務室の祈祷」を中国がミーム化...パロディ動画が拡散中
  • 4
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 5
    ファラオが眠る王家の谷に残されていた「インド系言…
  • 6
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 7
    ホルムズ封鎖で中国動く、イランと直接協議へ
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 8
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中