最新記事
ウクライナ戦争

もう取り返しがつかない?ロシアがウクライナ侵攻で犯した5つの失策

Russia's Top 5 Blunders in Two Years of Ukraine War

2024年2月27日(火)17時39分
デービッド・ブレナン

「ロシア軍はキーウ周辺に集結していた部隊に対し、意味のある補給をしなかったし、助けになることもしなかった」と、当時、国防総省報道官だったジョン・カービーは、渋滞で立ち往生した補給部隊について語った。「ウクライナ軍は非常に機敏に、橋を破壊し、先導車両を攻撃して動けなくすることで、ロシア軍輸送隊を足止めした」。

「ロシア軍に能力があったとしても、厳しい状況だった」と元陸軍大佐でオハイオ州立大学のピーター・マンスール教授(戦史)はAP通信に語った。「近代的な機甲戦を遂行することは完全に不可能であることが証明された」

■2)黒海で味わった屈辱

ロシアの陸・空・海軍は2年間の戦争で屈辱的な損害を被った。地上戦は泥沼化し、空軍はウクライナの制空権を掌握できなかった。そして、ロシアが誇る黒海艦隊は、ウクライナには対抗する海軍が存在しないというのに、その攻撃で突如、ひどい損害を被った。

黒海の港湾都市オデーサ周辺の南部海岸線にロシアの陸海空軍が一斉に攻め込むという当初の話は無に帰した。4月には、黒海艦隊の旗艦である誘導ミサイル巡洋艦「モスクワ」がウクライナの対艦ミサイルによって撃沈されるという衝撃的な事件があり、黒海艦艇はウクライナ沿岸から撤退した。

巡洋艦モスクワの沈没

乗組員510人の巡洋艦モスクワの沈没は、第二次世界大戦以降の海戦における最も大きな損失となった。これを皮切りに次々と軍艦が攻撃された。2022年の侵攻以前には、ロシアの艦隊は約80隻あったと考えられている。ウクライナは現在、大小合わせて少なくとも25隻のロシア艦を撃沈し、さらに15隻が損傷のため修理に回されたと主張している。

ロシア海軍は黒海で終始劣勢を強いられており、ウクライナの港湾封鎖を維持することができず、占領下のクリミア半島にある本拠地を守ることさえできていない。対艦ミサイル、ウクライナ製の海軍ドローン、西側諸国から供与された巡航ミサイル、コマンド部隊はいずれもロシアの防衛網を突破できることが証明されている。

モスクワの沈没は今でもロシアにとって最も手痛い損失だが、複数のロプーチャ級揚陸艦、ロストフ・ナ・ドヌー潜水艦、タランタル級ミサイル艦イヴァノヴェツも失った。クリミアの軍港都市セバストポリでは重要な乾ドックのインフラが破壊され、クリミアとロシアを結ぶケルチ海峡大橋は海軍の無人偵察機の攻撃で損傷を受けた。

セバストポリにある黒海艦隊司令部の建物でさえ、ストーム・シャドウ巡航ミサイルの攻撃で破壊された。

「どれもモスクワと同じ運命をたどるか、黒海東部に逃げてそこにとどまるまで、われわれはロシア艦船を攻撃する」と、ウクライナの元国防相で、現在は国防省顧問を務めるアンドリー・ザゴロドニュクは昨年9月本誌に語った。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米財務長官、FRBに利下げ求める

ビジネス

アングル:日銀、柔軟な政策対応の局面 米関税の不確

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62%減 新規採用は低迷=

ビジネス

GM、通期利益予想引き下げ 関税の影響最大50億ド
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中