最新記事
新兵募集

ゲームおたくをドローン要員に ワグネルが新たな人材を募集

Wagner Group Now Recruiting Russian Gamers To Fly Drones Into Ukraine

2023年6月21日(水)16時23分
ブレンダン・コール

内勤もあり?写真は2022年11月にオープンしたワグネルの本社ビル(サンクトペテルブルク、ロシア)Igor Russak-REUTERS

<受刑者を雇って戦地に送ってきたワグネルが、今度はコンピュータの知識を求めている。またワグネルの下で戦った元受刑者には恐ろしい暴力犯も混じっていたことが明らかになった>

<動画>ロシア塹壕の近接戦 *閲覧注意

ロシアの民間軍事会社ワグネル・グループは、人員増強のための人材募集を始めた。なかでも積極的に募集しているのがゲーマーだ。

「プーチンのシェフ」と言われたエフゲニー・プリゴジン率いるワグネルの傭兵部隊は、ロシアの本格的なウクライナ侵攻において、ドネツク州のバフムト攻防戦の先頭に立ち、大きな損失を被った。

失った人員の一部を補充するにあたって、ワグネルは求職者の特定のスキルを見ているようだ。

6月19日にワグネルはロシア最大のSNS「フコンタクテ」に求人広告を出し、ドローンの管理を担当する専門家を募集した、と独立系ニュースメディア「ベルトスカ」は報じた。

応募の条件として、年齢は21歳以上35歳未満、健康状態が良好で、コンピュータの知識があること、とされている。

さらに、ジョイスティックを使うシミュレーターの経験者や「何時間も座ってプレイできる」ゲーマーは有利だという。ワグネルが求めるのは、「新しい専門分野を学び、世界中で働きたい」という意欲のある人材だ。

ベルストカによると、求人広告には「特殊軍事作戦への参加は義務ではない」と書かれていた。

軍歴は問わない

ベルトスカの記事によれば、記者が求職者を装ってワグネルの採用担当者に連絡を取ったところ、面接で年齢、犯罪歴、健康状態などの標準的な質問と、どのような機器を扱いたいかを尋ねられたという。

また、「ドローンには2種類あり、ヘリコプターやもっと本格的な機材もある」と言われた。ワグネルはアフリカにも進出しているが、ウクライナとアフリカのどちらで働きたいか、とも聞かれたという。そして、採用担当者は軍歴がないことは「問題ない」と言った。

ワグネルはこれまで、刑務所にいる受刑者を「徴兵」してきた。6カ月間の勤務契約にサインすれば、恩赦の見込みがあると持ち掛けたのだ。

プリゴジンは今年1月、受刑者の採用はやめると発表した。だが、軍務と引き換えに恩赦を提供する刑務所からの徴兵活動は、今もロシア国防省が行っている。

19日に発表されたベルトスカの報告書によれば、ロシア軍の傭兵部隊「ストームZ」に所属する兵士の一部は暴力犯罪の重罪犯だったという。

親ロシア政府派の週刊紙アルグメントゥイ・イ・ファクトゥイは今年5月、ウクライナのザポリージャ地方のロシア占領地からの報告のなかで、ロシア軍第71衛兵運動化ライフル連隊の陣地を訪れたところ、部隊の前方はストームZ部隊に所属する前科者で占められているという事実を伝えた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、きょう午後に日本へ 対米投融資や

ワールド

ロシア、原子力推進新型巡航ミサイル実験成功 実戦配

ビジネス

再送低利回りの超長期債入れ替え継続、国債残高は9年

ワールド

対中100%関税回避、レアアース規制1年延期 米中
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 3
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水の支配」の日本で起こっていること
  • 4
    「信じられない...」レストランで泣いている女性の元…
  • 5
    メーガン妃の「お尻」に手を伸ばすヘンリー王子、注…
  • 6
    1700年続く発酵の知恵...秋バテに効く「あの飲み物」…
  • 7
    「平均47秒」ヒトの集中力は過去20年で半減以下にな…
  • 8
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 9
    【テイラー・スウィフト】薄着なのに...黒タンクトッ…
  • 10
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 4
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 5
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中