最新記事
ロシア

自軍の無駄死にもお構いなし──傭兵部隊ワグネル、比類なき残虐の理由とは?

BUILDING A CRUELTY BRAND

2023年4月18日(火)13時40分
ルシアン・スタイヤーノ・ダニエルズ(米コルゲート大学客員准教授、軍事史家)

230425p42_WNL_02.jpg

ワグネル創設者のプリゴジン YULIA MOROZOVAーREUTERS

彼らとワグネルという組織、そしてロシア社会との関係も、昔の傭兵制度のそれと基本的には同じと言えそうだ。筆者の専門は17世紀における傭兵の歴史だが、21世紀のワグネル戦闘員たちも、自分たちは平和な市民社会と無縁な世界に生きているが、一般市民よりも高貴な存在だと信じて疑わない。だから、祖国で平和に暮らす人たちは自分たちに敬意を払うべきだと考えている。ワグネルに参加した元受刑者たちがプリゴジンに付き従う理由の1つは、プリゴジンの率いるワグネルなら国民に尊敬されると信じ、戦場で命を落としても「名誉の戦死」とたたえてくれると確信しているからだ。

ワグネルとロシア政府の軋轢は、現代の独裁国家に多く見られる「権力構造の多頭制」の一例だ。こうした構造においては、政府の機能を複数の権力者が担い、それぞれが支配権と影響力の拡大を求めて画策する動きが起きる。

ロシア軍とワグネルの対立は、ナチスドイツの国防軍とSA(突撃隊)の反目になぞらえることができる。突撃隊はナチスの準軍事組織で、1920~30年代にかけて治安維持部隊として活躍し、アドルフ・ヒトラーの政権獲得に大いに貢献した。34年の全盛時には隊員数が300万を超え、隊長のエルンスト・レームは国防軍に取って代わることさえ考えていた。これに脅威を感じた軍部はヒトラーを動かし、レームを粛清させた。

だがワグネルの体質には、過去の傭兵部隊や正規軍と大きく異なる点がある。昔の軍隊も、いざ戦場に出れば残虐行為をいとわなかったが、できることなら実戦を回避したいと考えていた。傭兵であれ正規軍であれ、本格的な徴兵制が導入される以前の段階では兵員の確保が大きな問題で、限りある兵士を簡単に死なせるわけにはいかなかった。

今のロシア政府も、国民の反感を買わずに十分な兵力を確保するのは難しい。ウクライナ戦でワグネルに頼らざるを得ないのも、正規兵の犠牲を増やしたくないからだ。強制的な動員も、もっぱら国内の少数民族を対象に行ってきた。

自軍の無駄死にもお構いなし

しかし、こうした動員の試みは往々にして強引かつ突発的で、政府はその多くを中断ないし撤回している。ワグネルが受刑者の採用を打ち切ったのも、ロシア国防省の反発が一因とみられている。

しかしワグネルの戦術には、自軍の犠牲を最小限に抑えるという意図が見えない。16~17世紀の傭兵部隊は人手の確保が非常に困難だったため、可能な限り戦闘を避けようとしていたが、それとは対照的だ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請1.8万件増の24.1万件、予想

ビジネス

米財務長官、FRBに利下げ求める

ビジネス

アングル:日銀、柔軟な政策対応の局面 米関税の不確

ビジネス

米人員削減、4月は前月比62%減 新規採用は低迷=
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中