最新記事
ペット

犬の散歩で年収1300万円 NY富裕層からドッグ・ウォーカーへの依頼が殺到

2023年3月6日(月)18時02分
青葉やまと

ニューヨークで需要が高まる犬の散歩代行「ドッグ・ウォーカー」 Thomas Nord-shuttestock

<犬が好きの人々が引き受けていた雑用ビジネスが、パンデミックを機に急成長。人気のドッグ・ウォーカーたちは、1時間あたり1万円を超える収入を得ている>

犬の散歩はありふれた行為にも思えるが、立派な専門職として成立しているようだ。飼い主たちが忙しいときに散歩を代わる「ドッグ・ウォーカー」たちが、ニューヨークで高額の収入を得ている。

ニューヨーク・タイムズ紙は、NY中心街・マンハッタンでの犬の散歩事情を報じている。富裕層が集まるこの地区では、多忙時に頼れるドッグ・ウォーカーへの需要が殺到している。

NY市内に住む女性のベサニー・レーンさんは、人気のドッグ・ウォーカーのひとりだ。彼女がこの仕事を始めたのは11年前、苦学生時代だったという。家賃と学生ローンの支払いが迫っていたレーンさんは、個人間で依頼や売買を行う人気サイト「クレイグリスト」を訪れ、犬の散歩の依頼を見つけた。

犬好きの彼女にとって、この仕事は完璧だった。オーナーに代わって犬に幸せな時間を与えることを自らのミッションと考え、楽しみながらそれを実現したようだ。

ビジネスは軌道に乗り、2年後にはペットケア・サービス「ホイッスル&ワグ」を正式に立ち上げることになる。人気のウォーカーとなったレーンさんに、30分の散歩を35ドル(約4600円)で依頼する顧客もいるという。

必至に働いた結果、オーナーたちの信頼を獲得し、事業は人を雇うまでに大きくなった。レーンさんは具体的な年収の開示を避けたが、昨年の収入は6桁に達しているだろうと語っている。日本円で1300万円を超える。

パンデミックで需要急伸 時給換算で1万円超えの散歩も

ニューヨーク・タイムズ紙は、パンデミックがドッグ・ウォーカーへの需要の引き金になったとみる。

同紙によると、アメリカではパンデミック中に、5世帯に1世帯に相当する2300万世帯以上が新たにペットを飼い始めたとのデータがあるという。ロックダウンやリモートワークで知人や同僚と会えない代わりに、ペットとのコミュニケーションに癒やしを求める人々が相次いだ。

ところが現在ではオフィスが続々と再開し、多くの人々が日中は家を離れなければならない。そこで彼らが頼るのが、ドッグ・ウォーカーたちだ。マンハッタンでは需要が殺到し、初心者のドッグ・ウォーカーでも30分で14ドル(1800円)ほどを稼いでいる。

人気のウォーカーになると、複数の犬をケアするグループウォークなどとうまく組み合わせ、その3倍を稼ぐようだ。時給換算で1万円を超える。散歩だけでなく、訓練やドッグスパなど、新たなサービスも開発されている。

レーンさんはニューヨーク・タイムズ紙に対し、人々がオフィスに戻るにしたがって、対応しきれないほどの依頼が寄せられていると語っている。犬が好きでこの仕事を始めた彼女にとって、ここまでの成功は予想外だったようだ。

「もしも若い頃の自分に、犬の相手をして暮らせるようになるんだと言っても、たぶん信じなかったでしょう」と語る。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米セントルイス連銀総裁「短期的な利下げ理由なし」、

ワールド

グリーンランド、米より「デンマーク選ぶ」 バンス氏

ワールド

EU、対イラン追加制裁を協議 英独仏伊は大使呼び出

ワールド

米金融大手幹部、相次いでFRBの独立性を擁護 議長
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救った...実際の写真を公開、「親の直感を信じて」
  • 3
    飛行機内で「マナー最悪」の乗客を撮影...SNS投稿が話題に 「なぜこれが許されると思えるのか」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 6
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 7
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 8
    「お父さんの部屋から異臭がする」...検視官が見た「…
  • 9
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 5
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 6
    Netflix『ストレンジャー・シングス』最終シーズンへ…
  • 7
    次々に船に降り立つ兵士たち...米南方軍が「影の船団…
  • 8
    ベネズエラの二の舞を恐れイランの最高指導者ハメネ…
  • 9
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 7
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 8
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中