最新記事

エリザベス女王死去

ダイアナ死去で犯した間違い、好きだった英首相・米大統領... 元BBC記者が書くエリザベス女王の96年

A QUEEN FOR THE AGES

2022年9月18日(日)16時00分
ロビン・オークリー(ジャーナリスト、元BBC政治担当記者)

220920p18_EHK_02.jpg

1987年、並んでイギリスの伝統競技ポロの試合を見物するダイアナ妃と女王 TIM GRAHAM PHOTO LIBRARY/GETTY IMAGES

ウィリアムとヘンリーの両王子、その父チャールズと共にバルモラル城で休暇を過ごしていた女王は、世間の悲しみに同調しようとせず、半旗の掲揚も命じなかった。

幼い王子たちを世間の目から遠ざけたかったのだろうと言われている。だが多くの批判と政府からの圧力を受けて、ついに女王はロンドンに戻り、半旗の掲揚を命じることになった。

このエピソードは、女王と王室が、階級や特権に対する考え方が劇的に変化した世界への適応に苦労したことを示す例だった。

その後、女王をはじめ王室は、より親しみやすく、庶民の感覚を取り入れようとしたが、それは簡単な道ではなかった。

王室内部で分裂が起きることもあった。女王の3人の子の結婚は、離婚という形で終わった。

なかでもチャールズとダイアナの破局では、双方がメディアを味方に付けようと策動し、世間を騒がせた。必然的に、王室の輝きは損なわれた。

追い打ちをかけたのがヘンリー王子と妻のメーガン妃だった。この夫妻は公務を捨てるだけでなく、アメリカのテレビ番組に出て内幕を赤裸々に話した。王室内で息子アーチーの肌の色の可能性を「懸念し、取り沙汰する会話」があったとも述べた。

女王の次男アンドルー王子の名が児童買春の斡旋で悪名高いジェフリー・エプスタインの顧客リストにあったことも明るみに出て、王室にはさらなるダメージがもたらされた。

チャールズ新国王への逆風

愛された女王が去り、チャールズが国王となって、さてイギリス王室はどこへ行くのか。

君主制擁護派には、史上最大級の逆風を覚悟せよとの声もある。

エリザベス2世の個人的な人気は最後まで衰えなかったが、それでも若い世代では支持率が低迷する。あの女王を愛した国民が、女王の息子を同じように愛するとは思いにくい。

君主制の大胆な改革や廃止を求める人たちは、この日を待っていたに違いない。

エリザベス2世が90歳を過ぎても淡々と公務を果たし続けている限り、声高に王室批判を叫んでも国民の共感を得られるはずがなかった。その女王が去った今は、どんな変化が起きてもおかしくない。

オーストラリアでは、英王室と縁を切ろうとする動きが復活しそうだ。元首相のマルコム・ターンブルは共和制支持者だが、エリザベス女王の存命中は英連邦からの離脱を提案しても無駄だと語っていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナのエネ施設に大規模攻撃、無人機400機以

ワールド

米国防総省、ハーバード大との軍事教育プログラム終了

ワールド

米が6月までの戦争終結要求、ロ・ウクライナに=ゼレ

ビジネス

アングル:ラグジュアリー業界、シェア獲得に向け支出
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本版独占試写会 60名様ご招待
  • 4
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる 日本統治時代から「南…
  • 6
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 7
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中