最新記事

ドローン

ウクライナ、趣味用ドローン数百台が偵察作戦で活躍

2022年3月11日(金)18時50分
青葉やまと

民間人で構成されるウクライナ領土防衛隊が、モロトフカクテル(火炎瓶)を落下させるために改造したドローン REUTERS/Mykola Tymchenko

<ウクライナ国防省の呼びかけに応じ、数百台の小型ドローンが寄贈された。熟練の市民ユーザーたちが軍に協力し、上空からロシア勢力の動向を監視している>

ウクライナ国防省はFacebookへの投稿を通じ、同国内の趣味のドローン・ユーザーたちに協力を要請した。ドローンを所持している、あるいは操縦技術の腕に覚えのある市民に対し、軍の偵察活動への協力を呼びかけている。

愛好家たちは、この要請に続々と反応。ドローン搭載のカメラでロシア軍を捉え、その位置と動向をリアルタイムでウクライナ軍に伝えている。近年小型ドローンは戦地でも運用されているものの、国家が正式に民間のドローン活用を要請するのは世界初とみられる。

市販品とはいえ、暗視カメラや熱感知、そして高倍率ズームなどを搭載する機種も存在しており、偵察用途として十分な実用性を備える。ドローン・ユーザーたちは愛機を持ち寄ったうえで、偵察担当や通信担当などに分かれ、組織として偵察をこなしている。

AP通信は動画にて、実際にドローンを活用する現場の様子を伝えている。軍と市民が連携したチームとみられ、空き部屋に無線機とプロジェクター、机とホワイトボードなどを持ち込み、臨時の作戦室としている。ドローンからの映像を複数の画面でモニタリングしながら、操縦者と無線で連絡を取り、リアルタイムの動向を収集している模様だ。

Ukrainian drone enthusiasts detect Russian forces


販売店も協力 数百台を寄贈

民生品活用の潮流に、販売店も加わった。ウクライナでドローン販売店を3店運営するタラス・トロイアク氏は、1日あたりおよそ100台のドローンを数日にわたり提供している。別のドローン製造業社は、300台の在庫すべてをウクライナ軍に寄贈した。

性能の良いドローンともなると、時速60キロ前後での高速飛行が可能だ。さらに、サイズは20センチから数十センチほどと、通常の兵器に比べて非常に小型となっている。このため、仮に敵のヘリまたは戦闘機に発見されたとしても、追撃を逃れやすい利点がある。

RTXCNHJX.JPGウクライナ軍も以前からドローンの訓練を行なっていた 2021年 EUTERS/Gleb Garanich


偵察以外にも用途は幅広く、爆撃現場での救難者の発見や、民間の建物被害の証拠収集などにも活用する機運が広がる。ウクライナは近隣の欧州諸国からの輸入を拡大し、さらに多数を配備したい意向だ。

小型ドローンは通常、空撮などの趣味や種まきなどの産業用途に利用されている。防衛への転用を知った国外の人々はSNS上で、「ウクライナの人々を尊敬する。なすべきことがあるとき、彼らはやる。問題があるとき、彼らは解決法を探す」などと述べ、市販品を柔軟に活用する姿勢に敬意を示している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ポーランド鉄道爆破、関与の2人はロシア情報機関と協

ワールド

米、極端な寒波襲来なら電力不足に陥る恐れ データセ

ビジネス

英金利、「かなり早期に」中立水準に下げるべき=ディ

ビジネス

米国株式市場=S&P4日続落、割高感を警戒 エヌビ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR動画撮影で「大失態」、遺跡を破壊する「衝撃映像」にSNS震撼
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影風景がSNSで話題に、「再現度が高すぎる」とファン興奮
  • 4
    マイケル・J・フォックスが新著で初めて語る、40年目…
  • 5
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 6
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 7
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 8
    「嘘つき」「極右」 嫌われる参政党が、それでも熱狂…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    「日本人ファースト」「オーガニック右翼」というイ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 6
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 7
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 8
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 9
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 10
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 5
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中