最新記事

ドローン

ウクライナ、趣味用ドローン数百台が偵察作戦で活躍

2022年3月11日(金)18時50分
青葉やまと

大量に展開できる小型ドローン

同じドローンとしては、全幅12メートルのトルコ製「バイラクタルTB2」の活躍が目覚ましい。こちらは攻撃能力を備え、1機で複数のロシア輸送車を撃破するなど、顕著な戦果を挙げている。一方で小型ドローンは、当然ながら個々の能力では軍用機に劣る。しかし、民生品ならではの数の強みが売りだ。

【参考記事】
ロシア戦車を破壊したウクライナ軍のトルコ製ドローンの映像が話題に


軍事ジャーナリストのデイヴィッド・ハンブリング氏は米フォーブス誌への寄稿のなかで、「大型のバイラクタル無人機をこれ以上国内に調達することは難しいかもしれないが、より小型のドローンであれば輸送はかなり容易であり、フィンランドからだけでも1度に140台が供給されている」と述べ、無数に配備できる利点を挙げている。

今後の戦局次第では、その役割はますます重大になりそうだ。ハンブリング氏は「おそらく数日のうちに、戦闘はウクライナの市街地に移るとみられる」との予測を示したうえで、その際には「小型のドローンは目となり耳となり、有能な兵士たちと並び、市街戦に必要不可欠な存在となるだろう」と語っている。

攻撃能力を備えたタイプも登場している。ニューヨーク・ポスト紙は、火炎瓶を搭載可能な小型ドローンをウクライナ防衛軍が開発したと報じている。

RTS66ZWI.JPGウクライナ領土防衛隊が改造したドローン REUTERS/Mykola Tymchenko


戦地での操縦にはリスクも

ただし、ドローンにも一定の弱みはある。その操作半径は製品によって異なるが、100メートルから4キロメートルほどだ。ロシア軍の部隊への接近は避けられず、 操縦者は相応のリスクを負うことになる。このためボランティアたちは、安全確保の心得を互いに共有している。

物陰に隠れて操縦することはもちろんのこと、操縦者から一直線に放つのではなく複雑な飛行ルートを取ることで、操縦元の位置を特定しにくくなる。また、敵が視認しにくいよう低空を飛行すること、さらには妨害電波によって誤誘導されないようGPSのモードをオフにするなど、偵察活動特有の手法を有志たちは編み出している。

もうひとつの懸念点は、ドローン自体の安全性だ。ドローン市場は中国・深センのDJI社などが寡占しており、ウクライナでも国産と並んで中国製が広く流通している。とくに安定性や飛行距離などに優れる高性能機ではこの傾向が顕著だ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

WHO、米国が正式脱退 分担金2.6億ドル未払いで

ビジネス

米BofA、金利10%のクレジットカード発行検討=

ワールド

中国、今年の経済成長目標4.5─5%に設定の公算=

ワールド

EU、グリーンランドに投資へ 北極圏対応装備など=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 5
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    湿疹がずっと直らなかった女性、病院で告げられた「…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中