最新記事

パンデミック

北京冬季五輪の「バブル方式」、オミクロン株出現で破裂の危機

2022年1月7日(金)11時18分
北京冬季五輪のシンボルと、防護服を着た人

中国政府は2月の北京冬季五輪で、選手や関係者を外部と接触させない「バブル方式」を徹底する方針だ。写真は五輪のシンボルと、防護服を着た人。北京で昨年12月30日撮影(2022年 ロイター/Thomas Peter)

中国政府は2月の北京冬季五輪で、選手や関係者を外部と接触させない「バブル方式」を徹底する方針だ。しかし、感染力の強い新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」が出現し、こうした取り組みは厳しい試練にさらされそうだ。

中国では感染経路の徹底的な追跡、標的を絞った厳しいロックダウン(都市封鎖)、海外からの渡航者の大幅な落ち込みを伴う旅行制限など「感染ゼロ」政策が奏功。新型コロナは2年前の武漢での初の感染確認以来、おおむね抑え込みに成功してきた。オミクロン株の感染確認数も一握りにとどまっている。

だが、2月4日に開幕する北京五輪では海外から2000人余りの選手が入国するほか、2万5000人に上る大会関係者は大半が外国からの入国となる。大会組織委は選手や関係者のうち、どの程度の人数が「バブル」内に入るのか公表していない。

大会組織委の広報担当者は昨年12月30日、「冬季五輪・パラリンピックを安全かつスケジュール通りに行うことは可能だ」と述べ、感染防止策に自信を示した。

大会が開かれる北京と河北省張家口市の規制は、昨夏の東京五輪よりもはるかに厳しい。

計画の中核を構成するのが、選手や大会関係者を国内居住者と物理的に隔てる徹底的なバブル方式。海外からの渡航者は専用機を使って直接バブル内に入り、直接出て行く。

デルタ株の感染者数が世界的に急増していたタイミングで開かれた東京五輪でも、厳しいバブル方式が導入された。ただ、報道関係者やボランティアなど国内居住者はバブルとの出入りが自由で、海外からの入国者の一部も14日間の隔離後で複数回の検査で陰性の結果が出ればバブルを出ることができた。

ところが、これまでの変異株よりもはるかに感染力が強いとみられるオミクロン株の発生で、世界の新型コロナ感染者数は記録的な水準に上昇し、スポーツ大会のスケジュールは混乱している。

北米プロアイスホッケーリーグ(NHL)は、リーグ戦の中止が相次いだことを理由に北京五輪への選手派遣を取りやめると発表。カナダ五輪委の委員長は12月31日、北京五輪が予定通り開催できるか懸念を強めていると述べた。

ロンドン大学の感染症専門家、アイリーン・ピーターソン教授はオミクロン株について「私はときどき短距離走者と呼んでいる。とにかく感染力が強く、感染速度が速い」と話した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米中、9日にロンドンで通商協議 トランプ氏が発表

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、雇用統計受け利下げ急がずと

ワールド

米、中国の原発向け関連機器の輸出許可を停止=関係筋

ワールド

中国、米大手自動車向けレアアース輸出に一時許可付与
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:韓国新大統領
特集:韓国新大統領
2025年6月10日号(6/ 3発売)

出直し大統領選を制する李在明。「政策なきポピュリスト」の多難な前途

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    50歳を過ぎた女は「全員おばあさん」?...これこそが、今どきの高齢女性の姿
  • 2
    猫に育てられたピットブルが「完全に猫化」...ネット騒然の「食パン座り」
  • 3
    脳内スイッチを入れる「ドーパミン習慣」とは?...「朝の1杯」と「心地よい運動」の使い方
  • 4
    日本の女子を追い込む、自分は「太り過ぎ」という歪…
  • 5
    壁に「巨大な穴」が...ペットカメラが記録した「犯行…
  • 6
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 7
    プールサイドで食事中の女性の背後...忍び寄る「恐ろ…
  • 8
    ガザに向かうグレタ・トゥーンベリの支援船から救難…
  • 9
    ウーバーは絶体絶命か...テスラの自動運転「ロボタク…
  • 10
    【クイズ】世界で1番「銀」の産出量が多い国はどこ?
  • 1
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 2
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊の瞬間を捉えた「恐怖の映像」に広がる波紋
  • 3
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシストの特徴...その見分け方とは?
  • 4
    ペットの居場所に服を置いたら「黄色い点々」がびっ…
  • 5
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 6
    日本の女子を追い込む、自分は「太り過ぎ」という歪…
  • 7
    猫に育てられたピットブルが「完全に猫化」...ネット…
  • 8
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
  • 9
    ウクライナが「真珠湾攻撃」決行!ロシア国内に運び…
  • 10
    「ホットヨガ」は本当に健康的なのか?...医師らが語…
  • 1
    【定年後の仕事】65歳以上の平均年収ランキング、ワースト2位は清掃員、ではワースト1位は?
  • 2
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害と環境汚染を引き起こしている
  • 3
    日本はもう「ゼロパンダ」でいいんじゃない? 和歌山、上野...中国返還のその先
  • 4
    一瞬にして村全体が消えた...スイスのビルヒ氷河崩壊…
  • 5
    大爆発で一瞬にして建物が粉々に...ウクライナ軍「Mi…
  • 6
    あなたも当てはまる? 顔に表れるサイコパス・ナルシ…
  • 7
    ドローン百機を一度に発射できる中国の世界初「ドロ…
  • 8
    【クイズ】EVの電池にも使われる「コバルト」...世界…
  • 9
    ペットの居場所に服を置いたら「黄色い点々」がびっ…
  • 10
    3分ほどで死刑囚の胸が激しく上下し始め...日本人が…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中