最新記事

動物

米コロラド州の山林火災、ビーバーの生息地だけ大火を免れていた

2021年11月17日（水）18時35分
青葉やまと

ビーバーが川を堰き止めた一帯は、山火事の被害を免れた　Credits: PHOTOGRAPH by JOE WHEATON, UTAH STATE UNIVERSITY DEPARTMENT OF WATERSHED SCIENCES

＜「土木工事」を得意とし、せせらぎを湿地帯に変えるビーバー。生息地の自然は大火を免れ、天然の消防士として注目されている＞

米コロラド州北部のキャメロン・ピークで昨年8月、州史上最大となる大規模な森林火災が発生した。鎮火に3ヶ月半を費やし、国立公園内の20万エーカー以上が失われた。日本の京都市全域に相当する。

現場は現在でも荒地となっているが、緑豊かな姿をいまも残している地区が点在する。これらのエリアは周囲の焼け跡と異なり、地面一面が草で覆われ、木々は青々とした葉を誇る。

草木を保護した天然の消防士として注目されているのが、この地に住むアメリカビーバーだ。北はアラスカから南はメキシコまで北米の広い地域に分布する。

ビーバーたちは巣作りのため木を集め、草木や石などと組み合わせてダムを築く習性がある。また、地面を掘り下げることを得意としており、水路を網の目のように張り巡らせて移動路のネットワークを完成させる。陸上では外敵に狙われやすいビーバーだが、こうして作り上げた水域のなかでは安全に過ごすことができる。

iStock-1145716268.jpg

Dan Pepper-iStock

副次的な効果として、川が堰き止められることで水位が上昇し、巣の上流側では部分的に川幅が広がる。また、細かな水路によって水が行き届きやすくなり、周囲に豊かな湿地帯を形成する。

こうしてかねてから作られた地形が天然の防火帯となり、周囲の植物はコロラドの大火災を生き延びることができた。コロラド州のNPOラジオ局『KUNC』は、「コロラド最大の山林火災でさえ、ビーバーには敵わない」と伝えている。

同局は「この湿地帯はビーバーたちの活動のおかげで難を逃れた」「周囲の木々には焼け跡がみられるが、それ以外ではわずか1年前、まさにこの場所がコロラド最大の森林火災の中心地であったと想像することは難しい」と述べ、ビーバーの巣がもたらした思わぬ保護効果を紹介している。

この事例は、米国営ラジオの『NPR』も取り上げている。周囲の斜面では植物が完全に消失しながらも、ビーバーが育んだ川底の湿地では青々とした草木が広がっている。

自然界の消防士　生態系の回復にも効果

米環境誌の『シエラ』は、「ビーバーたちは無給で働く消防士」だと述べる。ユタ州立大学のジョー・ウィートン准教授（環境地形学）は同誌記事のなかで、ビーバーのダムはスポンジのような貯水効果をもつと述べ、次のように解説している。


「谷底のスポンジに水を含ませれば、そこは野火のさなかに家畜や野生生物たちの避難場所の役割を果たすことがあり、そうでなくとも少なくとも延焼を遅らせることができます。谷底の地形がある程度平坦であり、そこにビーバーが棲んでいるならば、（スポンジは）こうした山火事の進行を食い止めることさえ可能な大きさとなるでしょう」

次のページ「最も優秀な消防士」に、厄介者の一面も
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル上昇、ＦＲＢが金利据え置き
2025.07.31

ビジネス

ＦＲＢ、5会合連続で金利据え置き　トランプ氏任命の
2025.07.31

ビジネス

情報ＢＯＸ：パウエル米ＦＲＢ議長の会見要旨
2025.07.31

ワールド

銅に50％関税、トランプ氏が署名　8月1日発効
2025.07.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプ関税15％の衝撃
特集：トランプ関税15％の衝撃
2025年8月 5日号（7/29発売）

例外的に低い日本への税率は同盟国への配慮か、ディールの罠か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    枕元に響く「不気味な咀嚼音...」飛び起きた女性が目にした「驚きの光景」にSNSでは爆笑と共感の嵐
  • 3
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い」国はどこ？
  • 4
    M8.8の巨大地震、カムチャツカ沖で発生...1952年以来…
  • 5
    一帯に轟く爆発音...空を横切り、ロシア重要施設に突…
  • 6
    いま玄関に「最悪の来訪者」が...ドアベルカメラから…
  • 7
    12歳の娘の「初潮パーティー」を阻止した父親の投稿…
  • 8
    「自衛しなさすぎ...」iPhone利用者は「詐欺に引っか…
  • 9
    街中に濁流がなだれ込む...30人以上の死者を出した中…
  • 10
    日本人の児童買春ツアーに外務省が異例の警告
  • 1
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 2
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの習慣で脳が目覚める「セロ活」生活のすすめ
  • 3
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜つくられる
  • 4
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
  • 5
    航空機パイロットはなぜ乗員乗客を道連れに「無理心…
  • 6
    中国が強行する「人類史上最大」ダム建設...生態系や…
  • 7
    「様子がおかしい...」ホテルの窓から見える「不安す…
  • 8
    タイ・カンボジア国境で続く衝突、両国の「軍事力の…
  • 9
    中国企業が米水源地そばの土地を取得...飲料水と国家…
  • 10
    【クイズ】1位は韓国...世界で2番目に「出生率が低い…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...？　子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    ウォーキングだけでは「寝たきり」は防げない──自宅で簡単にできる3つのリハビリ法
  • 4
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 5
    幸せホルモン「セロトニン」があなたを変える──4つの…
  • 6
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは…
  • 7
    囚人はなぜ筋肉質なのか？...「シックスパック」は夜…
  • 8
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップ…
  • 9
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 10
    いきなり目の前にヒグマが現れたら、何をすべき？ 経…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中